ビットコイン採掘企業のMaraは16日（現地時間）、1000BTCを約6670万ドル（約100億円）で買い戻した。1～3月期に2万880BTCを約15億ドルで売却し、転換社債の買い戻しに充てた後の取引として注目される。

ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、今回の買い付けは機関投資家向けプラットフォームのFalconXを通じて実施した。

Maraは2026年1～3月期にビットコインを積極的に売却していた。同四半期の売却量は2万880BTC、売却額は約15億ドル（約2250億円）に上った。

背景には、同社の財務戦略の見直しがある。Maraは年初、2026年の方針を改定し、新規採掘分に加えて、バランスシート上で保有するビットコインも売却できるようにした。

2025年には新規採掘分のみが売却対象だったが、2026年は保有資産にも対象を広げた形だ。

実際の売却は2月から本格化した。Maraは2月、当時約8700万ドル（約130億円）相当の1318BTCを、Two Prime、BitGo、Galaxy Digitalなど機関投資家向けのカストディ・流動性サービスを手がける事業者に移管した。

その後、3月4日から25日にかけて1万5133BTCを売却し、約11億ドル（約1650億円）を確保した。

同社はこうして得た資金を財務体質の改善に充てた。2030年および2031年満期、年利0.00％の転換社債を計10億ドル（約1500億円）規模で買い戻しており、3月の売却資金を活用したという。

この過程では、取引費用控除前ベースで約8810万ドル（約132億円）の現金節減効果があったとしている。

フレッド・ティール会長兼CEOは当時、貸借対照表上の負債負担を減らし、将来的な株式の希薄化を回避することが目的だと説明した。ビットコインの売却は短期的な流動性確保ではなく、財務レバレッジの圧縮策との位置付けだった。

こうした流れの中で実施した1000BTCの買い戻しは、単純な保有拡大というより、財務再編後のビットコイン運用を改めて調整する動きと受け止められる。ただ、追加購入の計画や保有戦略の転換について、同社は現時点で公表していない。

なお、2026年1～3月期に大規模売却を実施したのはMaraだけではない。上場ビットコイン採掘企業は同四半期に合計3万2000BTC超を売却し、採掘企業による単一四半期の売却量として過去最大を記録した。

そのため、今回のMaraの買い戻しは、採掘企業全体が売りに傾いた局面での例外的な取引ともいえる。

市場では、この買い戻しが長期保有スタンスへの回帰を示すのか、それとも財務運営上の一時的な買い付けにとどまるのかに関心が集まっている。現時点で確認できる事実は、大規模売却で負債構造を調整した後、機関投資家向けプラットフォームを通じて1000BTCを再取得したという点だ。