ビットコイン（BTC）が持ち直している。中東情勢の緊張緩和観測に加え、ビットコイン現物ETFへの資金流入が再開したことが支えとなり、6万ドル近辺まで下げた後、1週間で6万5000ドル台を回復した。Coin360によると、15日午後3時時点でのBTCは前日比0.28％高の6万5858ドルだった。

主要アルトコインもおおむね堅調に推移した。イーサリアム（ETH）は0.14％高の1720ドル、ソラナ（SOL）は0.38％高の71.24ドル、BNBは0.11％高の617ドル。BTCドミナンスは58.89％と小幅に上昇した。

相場反発の背景には、中東情勢を巡る過度な警戒感の後退がある。トランプ大統領が11日、イランへの追加空爆計画を見送り、「平和協定に向けた了解覚書（MOU）が今週末に署名される可能性がある」と述べたことを受け、BTCは6万1100ドルから6万3400ドル超まで約3％上昇した。

パキスタンのShehbaz Sharif首相も、米国とイランの交渉が数日以内に妥結する可能性に言及し、市場の楽観ムードを後押しした。緊張緩和への期待から原油価格は3％超下落し、8週間ぶりの低水準を付けた。

一方、SpaceXの上場も投資家心理の支えとなった。SpaceXは12日、ナスダックに上場し、750億ドルを調達。過去最大規模の新規株式公開（IPO）となった。

IPOの開示資料では、同社がビットコイン1万8712BTCを戦略準備資産として保有していることも明らかになった。保有額は約12億9000万ドルに相当する。

機関投資家マネーの流れにも改善の兆しがみられる。ビットコイン現物ETFは12日、8585万ドルの純流入を記録し、4週間ぶりの単日最大流入となった。これで5日連続の流出にもいったん歯止めがかかった。

13取引日連続で計44億ドルが流出していた局面と比べれば規模は限定的だが、市場では機関投資家の投資姿勢に変化が出始めた兆しと受け止められている。

オンチェーン指標でも、短期的な売り圧力を示す動きが確認された。CryptoQuantのアナリスト、Darkfostは、BTCが6万ドルを割り込んだ局面で、大口保有者（クジラ）による取引所への流入量が90日平均で5280BTCまで増加したと指摘した。2月の類似局面と同様のパターンだとしている。

次の焦点は、16〜17日に開かれるFOMCだ。BTCは弱気相場ではFOMC前後に軟調となる傾向があるとされ、市場では6万5000ドル台への回復が定着するかどうかを見極める局面となっている。