XRPは1.15ドル近辺で下値を固めた可能性がある一方、週足ベースでは2027年末まで約800日にわたってレンジ相場が続くとの見方が出ている。ブロックチェーンメディアのU.Todayが13日、報じた。

背景にあるのは、週足のテクニカル構造だ。TradingViewのデータでは、4年周期のマクロサイクルにおいて、2022年と2026年の値動きがよく似た形状を示している点が注目されている。

約4年前と同様に、ボリンジャーバンドは再び収束。相対力指数（RSI）も低水準で安定的に推移しており、ボラティリティが大きく圧縮された状態を示しているという。

U.Todayはこれを、市場が本格的な蓄積局面に入ったサインと位置付けた。底入れの可能性は高まっているものの、直ちに強い上昇トレンドへ移行する兆候はなお乏しいとしている。

一方、需給面ではテクニカルとは異なる動きもみられる。個人投資家の参加が限定的な中でも、米国のXRP現物ETFには累計で14億3400万ドル超の純流入があった。

Franklin TempletonのXRPZ ETFなど一部商品では、数百万ドル規模の資金流入を記録。2026年5月は年初来で最も資金流入が強かった月とされた。

事業面でも、XRP関連の動きは続いている。Bank of America、Mastercard、Rippleが、越境決済業務へのXRP Ledger統合に向けた新たな試験事業、あるいは次の段階の取り組みを進めている点が挙げられた。

もっとも、こうした材料があっても、個人投資家の投機マネーが本格流入しない限り、価格トレンドを一気に変えるのは難しいとの見方だ。

今後の焦点は、レンジ相場が続くかどうかと、機関投資家マネーの流入ペースにある。U.Todayは、今後2年半にわたりXRPが1.15〜2ドルの範囲で推移しながら、機関投資家の資金を吸収していく可能性が高いとみている。

その後、次の4年周期の上昇局面が始まる2030年ごろには、3.50ドル超への本格上昇も視野に入るという。さらに10ドル超えについては、ファンドに蓄積された流動性に加え、XRPが銀行間決済の中核を担うグローバル標準だという認識が市場で広がることが条件になるとの見方を示した。

短期的な底入れ確認以上に、長期のレンジ相場が維持されるかどうかが、足元のXRP相場の最大の焦点になっている。