eG Innovationsは6月10日、IT運用の現場でアラート過多や監視ツールの乱立が進み、オブザーバビリティが分断されているとして、単一プラットフォームによる統合監視戦略を示した。ユーザー体験からネットワーク、アプリケーション、システム、クラウド、データベース、ストレージまでを一元的に可視化する考えだ。

同日午前、同社がザ・プラザホテルで開いた記者懇談会で、グローバルでソリューションエンジニアリングを統括するスリハリ・アバル氏は、オンプレミスとクラウドが混在するハイブリッド環境の広がりによってIT基盤が複雑化し、企業の運用負荷が高まっていると指摘した。そのうえで、分断された監視を単一基盤で束ねる必要があると訴えた。

アバル氏は、企業のIT運用が直面する課題として3点を挙げた。まず、アラートの多さだ。ITチームは大量のアラート対応に追われる一方、その多くが実際のユーザー影響と直結しないため、重要なシグナルを見落としやすくなるという。障害発生時には、原因の特定に数時間を要するケースもあるとした。

次に、監視ツールの乱立を挙げた。グローバル調査によると、企業のITチームの74％が2〜5種類の監視ツールを併用し、17％は5種類超を使っているという。だが、各ツールが提供する情報は個別領域にとどまり、全体像を把握しにくい。ネットワーク監視ツールではアプリケーションの状態を把握しづらく、ストレージ監視ツールではネットワークの状況を十分に見通せないと説明した。

3点目は、人的リソースの非効率だ。ヘルプデスク担当者の68％が、問い合わせを受けてもどのバックエンドチームへ引き継ぐべきか判断できず、IT専門人材の41％は勤務時間の75％を障害原因の特定に費やしていると紹介した。

こうした課題に対し、同社はユーザー体験からネットワーク、アプリケーション、システム、クラウド、データベース、ストレージまでを単一プラットフォームで監視する必要があるとした。

その中核製品が「EG Enterprise」だ。自動依存関係分析と相関エンジンにより、複数ツールを手作業でつなぎ合わせることなく、障害の根本原因を自動特定できるとしている。

同社が差別化要素として掲げるのが「ドメインインテリジェンス」だ。アバル氏は、EG Enterpriseが650以上の技術をネイティブに監視できると説明。汎用的な指標収集エージェントではなく、SAP、Citrix、VMware、AWSなど各領域に特化したエージェントを備えている点を強みとして挙げた。

中でも、SAPと仮想デスクトップインフラ（VDI）への対応力を強調した。SAP ERPをクラウドへ移行する企業が増える一方、SAPの自社ツールだけではインフラの状態や性能を把握しにくいという。VDIについても、Citrix、VMware Horizon、Microsoft AVDなどプラットフォームごとに利用ツールが異なり、横断的な可視化の確保が難しいと指摘した。EG Enterpriseは、これらの環境を単一プラットフォームで可視化できるとしている。

AI機能の拡充も進める。現時点では、自動原因分析、自己学習に基づく動的なしきい値設定、ChatGPTやGeminiとの連携を支援している。今後はMicrosoft CopilotやAnthropic Claudeとの連携に加え、大規模言語モデル（LLM）の性能監視、検索拡張生成（RAG）ベースのナレッジボットも追加する予定だ。中長期的には、AIによる自律的な障害管理や自己修復インフラ、人手を介さない運用環境の実現を目指す。

AIを巡っては、各社が「AI搭載」を打ち出すなかで、重要なのは「どのAIで、どの課題を解決できるのか」「どれだけ運用知識を組み込んでいるのか」だとアバル氏は述べた。異常を検知するだけでは不十分で、なぜ発生したのかという根本原因に加え、ビジネスへの影響まで説明できることが必要だとの認識を示した。

また同氏は、韓国を東アジア戦略の拠点と位置付けていることも明らかにした。韓国で検証した事業モデルを、台湾と日本へ拡大しているという。

続いて、eG Innovations Koreaのキム・ヒョンチャン支社長が韓国市場の事業計画を説明した。

キム氏は、2018年の韓国法人設立以降、年平均30％超の成長を続けており、SAP PCEとVDI監視を中心に事業を拡大していると述べた。韓国では、SAP PCEの可視化市場とVDIインフラの統合監視市場を重点領域とし、SAP PCEの専門運用・自動化で50％、VDIインフラの統合監視で30％の市場シェア獲得を目標に掲げた。