LG Displayは22日、2026年第3四半期の連結決算を発表した。売上高は6兆2770億ウォン、営業利益は2506億ウォンだった。前四半期比では売上高が12％増加し、営業損益は黒字に転換した。

前年同期比では、売上高は10％減、営業利益は42％減となった。同社は、収益性を重視した製品ポートフォリオ戦略のもと、中型LCDパネルの出荷を減らしたことが影響したと説明した。

前四半期比での増収は、需要期に合わせて大型OLEDとモバイル向けOLEDの出荷が拡大したことが主因という。

営業利益については、為替変動や部品価格の上昇が重荷となった。一方で、OLEDを中心とする高付加価値製品の構成比拡大に加え、運営効率の改善を進めたことで、前四半期から収益性が改善したとしている。

EBITDA（利払い・税引き・償却前利益）は1兆2144億ウォンで、EBITDAマージンは19％だった。前四半期比では39％増、前年同期比では15％減となった。

当期純利益は7556億ウォン。期末の為替変動に伴い、外貨換算損益が大幅に改善したことが寄与した。

今後の事業運営では、OLED中心の事業構造を一段と高度化し、安定した収益基盤の確立を進める方針を示した。中小型事業では、モバイル分野での市場基盤を強化するほか、IT分野では高付加価値製品を軸に原価競争力を高め、収益性の改善を図る。

大型事業では、テレビ向けOLEDのプレミアム製品群で競争力を高める一方、価格競争力のある製品で顧客需要に対応する。モニター向けOLEDについては、独自技術を採用したゲーミング製品のラインアップ拡充を進める。

技術開発にも注力する。LG Displayは最近、次世代OLEDパターニング技術「FLIPP（フリップ）」の開発に成功したことも明らかにした。

同社は、独自の技術力と蓄積してきたノウハウを基盤に技術競争力を高め、事業成果につなげていく考えだ。

キム・ソンヒョン最高財務責任者（CFO）は「第3四半期も為替や部品価格の変動など、外部の経営環境に不確実性が続く中、事業競争力の強化と運営効率の改善に集中した」とコメントした。

そのうえで「今後も差別化された技術競争力の確保と原価革新を継続的に進め、外部環境の変化への対応力を高めながら、安定的な収益創出基盤をさらに強化していく」と述べた。