暗号資産市場が週ベースで5％超下落する中でも、XRPでは大口保有者の買い増し、ETF関連商品の資金流入、ネットワーク利用の拡大が同時に確認された。こうした動きを踏まえ、AnthropicのAIモデル「Claude」は2026年のXRP相場について3つのシナリオを示した。

ブロックチェーンメディアのBeInCryptoが25日（現地時間）に報じた。

焦点となっているのは、相場が弱含む局面でも需給と利用動向が大きく崩れていない点だ。アナリストのアリ・マルティネス氏が共有したデータによると、大口保有者は直近7日間でXRPを7100万枚買い増した。当時のXRP価格は1.36ドル前後。相場下落のなかで個人投資家の売りが出る一方、大口は持ち高を積み増した格好となった。Claudeはこれについて、市場環境が悪化しても機関投資家の信認が一定程度維持されている可能性を示す動きだとみている。

XRPレジャーの利用も持ち直している。XRPScanのデータでは、アカウント間送金件数は週初の100万件未満から、22日には122万件へ増加した。中央集権型取引所での投機的な売買というより、実需に基づくネットワーク利用の拡大との見方が出ている。

資金流入も続いている。SoSoValueのデータによると、XRPの現物型商品には先週6500万ドル超（約97億5000万円）が流入し、今週も日次で2204万ドル（約33億600万円）の純流入を記録した。相場調整局面でも流入基調が維持された形だ。Claudeは、こうした資金がレバレッジ取引や短期投機ではなく、商品を通じて流入している点を挙げ、足元の価格を支える要因の一つと位置付けた。

そのうえでClaudeは、2026年のXRP価格を左右する主要変数として、規制環境、機関投資家資金、マクロ環境を挙げた。とりわけ、米上院におけるCLARITY法案の承認の可否を、規制面で最大の焦点とみている。

一方、Standard Charteredは2026年末のXRP目標価格を、従来の8ドルから2.80ドルへ引き下げた。同行でデジタル資産部門を統括するジェフリー・ケンドリック氏は、相場回復に先立って「最後の投げ売り」局面が起こる可能性があると警告した。

金融政策も重要な変数とされる。米連邦準備制度理事会（FRB）が今年後半に利下げへ動けば、高リスク資産であるデジタル資産に機関投資家資金が向かいやすくなる可能性があるという。

もっとも、上値を抑える要因も残る。年末までに最大26億XRPがエスクローから放出される可能性があり、追加の売り圧力につながりかねない。XRP関連ETFの資金流入規模も、ビットコインやイーサリアム関連商品と比べればなお小さい。マクロ経済の不確実性や、ステーブルコインとの競争もリスク要因として挙げられた。

こうした点を踏まえ、Claudeは中間シナリオの可能性が最も高いとみている。過去最高値の更新もあり得るが、それには規制の進展、機関投資家資金の流入、暗号資産市場の強気局面が同時に重なることが前提になるとの見立てだ。条件がそろわなければ、当面は本格的な上放れよりも蓄積局面にとどまる可能性が高いとしている。

2026年のXRPの方向性は、短期的な値動きよりも、需給と規制環境に左右される公算が大きい。大口保有者の買い増し、XRPレジャーの利用拡大、ETF関連商品の資金流入という3つの基盤が維持されるかが、今後の焦点となりそうだ。