ビットコイン（BTC）に下押し圧力が強まっている。需要の鈍化と売り圧力の拡大が重なり、市場では7万2000ドル台まで調整する可能性が意識され始めた。

Cointelegraphが25日に伝えたところによると、ビットコインは直近で付けた8万2000ドル超の高値から約6.5％下落した。主要サポートを維持できなかったことが、相場の重しになっているという。

まず意識されているのは、テクニカル面の悪化だ。ビットコインは2月初旬以降に形成してきた上昇平行チャネルの上限にあたる8万2000ドル近辺で上値を抑えられた。この水準はこれまでも上昇局面の上限として機能しており、過去には同じトレンドラインで跳ね返されるたびに約11〜14％下落し、チャネル下限まで押し戻される展開がみられた。

同様のパターンが再現されれば、足元の水準からさらに約7％下げ、7万2000ドル近辺まで下落する可能性がある。

短期モメンタムの鈍化も鮮明だ。相対力指数（RSI）は今月6日時点の69から48まで低下した。買いの勢いが弱まり、売り圧力が強まっているシグナルと受け止められている。

アナリストのCryptoJelleNLはX（旧Twitter）への投稿で、ビットコインが100日および50日の指数移動平均線を明確に下回ったと指摘した。アクセル・アドラー・ジュニアも、マクロ環境が急速に悪化するなかで、ビットコインが上昇の勢いを失ったとの見方を示した。

重要な価格帯への警戒も強い。トレーダーのアヌープ・ドゥンガナは、ビットコインが一時7万4100ドルまで急落し、5月の流動性ゾーンを試した後に反発したと説明した。

MNキャピタル創業者のミハエル・ファン・デ・ポッペは、7万5000〜7万6000ドルを重要なサポート帯に挙げた。このゾーンを明確に割り込めば、次の下値支持線として7万4000ドル、さらに7万1400ドルが意識されるという。その先は、2026年の安値である6万ドルを再び試す可能性もあるとした。一方で、数日以内に中東で和平合意がまとまれば、8万ドルを超える水準へ持ち直す可能性もあると付け加えた。

オンチェーンデータと取引所フローも弱材料として浮上している。資産運用会社Swissblockは、ビットコインのリスク指数が再び高リスク領域に入ったと明らかにした。ただ、これだけで下方ブレイクが確定したわけではなく、警戒シグナルは点灯したものの、トレンド崩壊を断定する段階ではないとしている。

実際、取引所へのBTC流入は増えている。Binanceでは約10日連続で純流入が続いた。週間平均の流入量は16日時点の378BTCから1190BTCへ拡大し、2週間足らずで3倍超に増えた。

CryptoQuantのアナリスト、ダークポストは、Binanceのような大手取引所で流入超過が継続する場合、伝統的に潜在的な売りシグナルと解釈されると指摘した。取引所への流入が増えるほど、実際の売却につながる可能性が高まるためだ。

需要指標の悪化も続いている。ビットコインの見かけ上の需要は約マイナス14万7000BTCとされ、年初来で最低水準となり、2025年12月以降でも最も低い数値だという。

ダークポストは、需要が段階的に縮小し続けていると分析した。この指標が同水準まで低下した2025年12月以降、ビットコインは2026年2月6日に6万ドルを下回る複数年安値まで、さらに33％下落した局面があったという。

こうした動きは、現物ETFからの資金流出とも重なっている。市場では、弱い需要とETF流出が続けば、ビットコインが短中期の上昇局面を終え、長期の横ばい相場に移行するか、6万5000ドル方向まで一段安となる可能性もあるとみられている。

当面の焦点は、7万6000ドルを維持できるかどうか、Binanceでの純流入が続くか、需要指標が反発に転じるかの3点だ。これらが短期的な方向感を左右する主要な変数になりそうだ。