Teslaの電動大型トラック「Semi」は、現在の米国の燃料価格を前提にすると、ディーゼルトラックより総保有コスト（TCO）を大幅に抑えられる可能性があることが分かった。もっとも、経済性は電力単価に大きく左右され、一定水準を超えると優位性は急速に縮小する。

米EVメディアのElectrekが4日（現地時間）に報じたところによると、Tesla Semiのロングレンジ仕様は、5〜10年の運用でクラス8のディーゼルトラックを最大40万4000ドル下回るTCOになるとの試算が示された。比較対象は、航続距離500マイル（約804km）のTesla SemiとFreightliner Cascadiaのディーゼルトラックだ。

試算では、Tesla Semiの車両価格を29万ドル、拠点充電設備の導入費を6万ドルと設定した。ディーゼルトラックの車両価格は16万5000ドルとし、年間走行距離は米エネルギー省（DOE）が示す長距離輸送の平均である10万マイル（約16万km）を前提にした。

電力単価を1kWh当たり0.12ドル、ディーゼル価格を1ガロン当たり5.35ドルとした場合、Tesla Semiの5年間のTCOは約48万6000ドルと推計された。これに対し、ディーゼルトラックは同期間で63万3000ドルとなり、差額は14万7000ドル。この差は7年で24万4000ドル、10年で40万4000ドルへと拡大した。

導入時の初期費用だけを見れば、Tesla Semiは不利だ。充電インフラを含む初期投資は約35万ドルで、ディーゼルトラックを上回る。ただ、運用期間が長くなるほど燃料費と整備費の差が積み上がり、初期負担を吸収する構図となる。試算では、ディーゼルトラックの燃料費が1マイル当たり約0.67ドルだったのに対し、Tesla Semiのエネルギーコストは同条件で約0.2ドルにとどまった。

整備費の差も大きい。Tesla Semiはエンジンや変速機、排ガス後処理装置、尿素水管理が不要なため、整備費は1マイル当たり0.06ドルと見積もられた。ディーゼルトラックは0.18ドルで、年間10万マイル走行した場合、整備費の差だけで年1万2000ドルに達する。

今回の分析で焦点となったのは、節減額そのものよりも電力単価への感応度だ。電力単価が1kWh当たり0.08ドルなら、TCOの差は5年で18万1000ドル、10年で47万2000ドルまで広がる。一方、0.25ドルまで上昇すると、差額は5年で3万7000ドル、10年でも18万3000ドルに縮小した。

特に1kWh当たり0.3ドルを超えると、経済性は急速に悪化する。5年間ではTesla Semiの方がディーゼルトラックより約6000ドル高くなり、0.4ドル以上では全期間でディーゼルトラックが割安となる。Electrekは「焦点は節減額そのものではなく、電力単価に対する感応度曲線にある」とし、「Tesla Semiに必要なのは極端に安い電力ではなく、過度に高くない電力だ」と評した。

足元のディーゼル価格の上昇も、試算結果を大きく左右した。分析では当初、2026年の見通しである1ガロン当たり3.5ドルを前提にした場合、節減効果は限定的だったという。ただ、現在の5.35ドルを基準にすると、Tesla Semiの経済性は大きく改善した。ディーゼル価格は2026年初め以降に40％超上昇し、カリフォルニア州の一部地域では1ガロン当たり7.5ドルを超えている。

ディーゼルトラック本体の値上がりも変数となっている。米国では、クラス8トラックと部品に対する25％の関税の影響で、新車価格が連邦物品税込みで23万8000ドル水準まで上昇しているという。この場合、Tesla Semiとの初期価格差は12万5000ドルから約5万2000ドルへ縮小し、電動トラックの投資回収期間も短くなる可能性がある。

充電インフラの整備状況も不確定要素だ。Teslaは現在、主要貨物ルートを中心にメガチャージャー網66カ所を整備中としている。ただし、公共の急速充電料金は地域や時間帯によって大きく変動するため、長距離輸送で公共充電にどの程度依存するかが、実際の採算を左右する主要な要因として残る。

最終的にTesla Semiの競争力は、車両性能そのものよりも電力調達の仕組みと運用環境に左右されるとの見方が強い。業界では、Teslaが量産ラインから初号車を出荷し、年産5万台の生産能力を持つ工場を設計したことを踏まえ、今後は経済性の検証に加え、実際の供給拡大ペースが導入拡大の焦点になるとみられている。