ビットコインが短時間で7万7000ドルを下回り、約1億ドル（約150億円）規模のロングポジションの強制清算が発生した。週末で流動性が細る中、板の薄さが清算の連鎖を招き、下落幅を広げたとの見方が出ている。

ブロックチェーンメディアのCryptopolitanが28日（現地時間）に伝えたところによると、今回の急落は個別の材料というより、週末に機関投資家の参加が細りやすい市場構造の弱さが背景にある。薄い注文板の状態で売りが重なり、連鎖的な強制清算につながったという。

OauMarketとBinanceのアナリストは、ビットコイン市場では平日と週末で流動性に大きな差が残っているとみている。米国市場の営業日は機関マネーが流動性を下支えする一方、週末はその支えが弱まり、地政学リスクやマクロ要因に対する値動きが大きくなりやすいとしている。

実際、7万7000ドルという心理的節目を割り込むと、自動売買システムがレバレッジをかけたロングポジションの強制清算を連鎖的に引き起こした。買い注文が乏しい局面で機械的な売りが重なり、追加の清算を呼び込んで下げが加速した。

アナリストは当面、7万4000～8万2000ドルを値動きの荒いレンジとして注視している。この価格帯にはレバレッジポジションが集中しているという。未決済建玉が48時間で20～30％増えた一方、価格がそれに追随しない場合は、通常72時間以内に大規模なディレバレッジが起こる可能性があると分析した。無期限スワップの資金調達率が0.1％を上回る、あるいはマイナス0.05％を下回る場合も、それぞれロング、ショートの過熱を示す早期警戒シグナルとして挙げた。

Kaiko Researchは、ビットコイン市場は米国市場の営業日と週末で異なる構造を示すと指摘した。営業日は上場投資信託（ETF）を中心に流動性が厚い一方、週末は脆弱になりやすいという。機関投資家系の流動性供給者が戻る週明けに価格調整が一気に進む傾向も、こうした構造と連動しているとみている。

Kaikoと国際決済銀行（BIS）は、薄い流動性と高いレバレッジが相互に下落圧力を強める構図も指摘した。板が浅いことで価格のギャップが広がり、その値動きが追加清算を誘発する。さらに、マーケットメーカーが自己資本を守るためにリスクテイクを抑えると、注文板は一段と薄くなるという。アナリストは、日足終値で7万4000～7万4259ドルを割り込んだ場合、6万ドルまで下落余地が広がる可能性があると警告した。