NVIDIAは年次開発者会議「GTC 2026」で、次世代AI基盤「Vera Rubin」を公開した。新型ラック「NVL72」やGroqとの統合、推論OS「Dynamo 1.0」などを相次いで打ち出し、AI基盤企業としての戦略を一段と鮮明にした。一方で、運用の複雑さや電力制約といった課題も残る。

こうした発表を受け、著名なテックアナリストのパトリック・ムーアヘッド氏は、16日（現地時間）に開かれたGTC 2026について、「NVIDIAは今や異種AIインフラ・プラットフォーム企業だ」と評した。

Vera Rubinの中核を担うのは、Rubin GPUとVera CPUをGPU間高速接続技術「NVLink 6」で結んだ「NVL72」ラックだ。NVIDIAによると、Vera Rubinは前世代のBlackwellと比べて、ワット当たりの推論スループットを10倍、トークン当たりコストを10分の1に改善したという。MicrosoftのCEO、サティア・ナデラ氏は、AzureですでにVera Rubinが稼働していると明らかにした。

NVIDIAは今回、チップ7種とラックシステム5種もあわせて提示した。量産を見据えた構成を一括して示したことで、歴代GTCの中でも完成度の高いアーキテクチャ発表だったとの見方が出ている。

ムーアヘッド氏が特に注目したのは、推論チップ企業Groqとの統合だ。NVIDIAが披露した「Groq 3 LPX」ラックは、256基のLPUプロセッサ、128GBのオンチップSRAM、毎秒640TBの帯域幅を備える。CEOのジェンスン・フアン氏は、GroqとVera Rubinを組み合わせることで、メガワット当たりの推論スループットが35倍になると説明した。Samsung ElectronicsがLP30チップを生産し、2026年下半期に出荷する予定だという。

Vera CPUも関心を集めた。フアン氏は「CPU単体でこれほど売れるとは思わなかった。すでに数十億ドル規模の事業になるのは確実だ」と語った。

同氏によると、Vera CPUはAIエージェント向け需要を意識して設計した。AIエージェントがツールを呼び出したり、コードをコンパイルしたりする処理はCPU側で実行されるため、CPU性能が不足するとGPUが待たされる。このボトルネックを解消することが狙いだという。

Alibaba、ByteDance、Meta、Oracle CloudはVera CPUの導入を支援し、Dell、HPE、Lenovo、Supermicroが製造を手掛ける。

ソフトウェア戦略も具体化した。NVIDIAはAIファクトリー向けのオープンソース推論OS「Dynamo 1.0」を正式公開した。AWS、Microsoft、Google Cloud、Oracle Cloudなど主要クラウド事業者に加え、PayPal、Pinterest、ByteDanceが採用している。

あわせて、オープンソースのAIエージェントツール「OpenKlo」にセキュリティ機能を強化した「NemoKlo」スタックも発表した。フアン氏はOpenKloについて、「パーソナルAIのためのOSだ。WindowsやMacのような存在であり、HTMLやLinuxに匹敵する重要な革新だ」と位置付けた。Adobe、Atlassian、SAP、Salesforce、ServiceNow、CrowdStrike、Siemensが導入しているという。

NVIDIAが進めるフィジカルAIのエコシステム拡大も加速している。ABB、FANUC、KUKA、安川電機は、NVIDIAの「Omniverse」と「Isaac」シミュレーションプラットフォームを採用したと発表した。

4社の設置済みロボットは合計200万台を超える。BYD、Geely、Nissanはレベル4自動運転に「NVIDIA DRIVE Hyperion」を採用する。Uberは2027年から、NVIDIAベースのロボタクシーサービスを28都市に拡大する計画だ。

もっとも、課題は残る。ムーアヘッド氏は、ラック5種、チップ7種、複数のインターコネクトを、ハイパースケーラーではない一般企業が運用するには依然として複雑だと指摘する。電力制約も重い。NVIDIAの動的電力供給ソフトウェア「DSX」は最適化には有効でも、電力そのものを増やすわけではないためだ。Groqとの統合で示された性能値についても、実際の顧客環境での検証が必要だとしている。