ビットコインは下落基調が続くものの、7万ドル割れは買い場になり得るとの見方が出ている。写真=Shutterstock

ビットコインの急落を受け、足元の水準は中長期投資家にとって買い場になり得るとの見方が出ている。K33 Researchは、1週間で14%下落した後のビットコインについて、複数の底打ち示唆が同時に表れていると分析した。

Bitcoin Magazineによると、K33 Researchは18日、ビットコインが足元で深い割安圏にあると指摘した。7万ドルを下回る水準への下落については、「市場が与えた贈り物」と位置付けた。

同社の調査責任者ベトレ・ルンデ氏は、ビットコインが今夏の上昇分をすべて帳消しにし、市場は強い売られ過ぎの局面に入ったと説明した。日次の相対力指数(RSI)は15日に19.95まで低下し、14日以降は25を下回って推移。価格は約6万8000ドル(約1020万円)水準の200週移動平均線も割り込んだ。

ルンデ氏は、週次で6週連続安となった過去の事例として、2026年1月26日~3月1日と2022年4月3日~5月29日を挙げた。ビットコインは15日の安値時点で200週移動平均線を約8.5%下回っており、6月安値の5万8500ドル(約877万5000円)を付けた際の乖離率7.3%を上回った。

オンチェーン指標でも売られ過ぎを示す動きが出ている。ビットコイン供給量の51.5%は、現在価格より高い水準で最後に移動した。最終移動時の価格を取得単価とみなすと、市場全体の半分超が含み損の状態にある計算になる。K33 Researchは、こうした指標が同時に表れる局面は、過去に市場の底と重なりやすかったとみている。

一方で、懸念材料も残る。ビットコイン連動の上場投資商品(ETP)は、10月29日以降の14取引日で4万4900BTCの純流出となった。6月の約7万1000BTCの純流出よりは小さいものの、ETFの保有量は約146万BTCまで減少し、8月19日以降で最低水準となった。レバレッジETFのエクスポージャーも2万1900BTCと、2024年3月以降で最低水準に落ち込んだ。

13~14日にビットコインが7万ドルを割り込んだ局面では、デリバティブ市場で約13億ドル(約1950億円)規模のロングポジションの清算が発生した。無期限先物の資金調達率(ファンディングレート)は複数回マイナスに転じ、建玉(未決済建玉)は約3万BTC減少した。ただ、それでも建玉はなお33万BTCを上回っており、K33 Researchはレバレッジが依然として高水準にあるとみている。

Chicago Mercantile Exchange(CME)のビットコイン先物建玉も、週を通じて10万BTCを下回った。オプション市場では下落ヘッジ需要が強まり、1カ月物の25デルタ・スキューは7月以来初めて20を超えた。ルンデ氏は、過去に同指標が同程度まで上昇した局面では、短期的な底値圏で売り圧力が弱まった例があったと説明した。

現物取引は週末を挟んで増加した。14~16日の1日当たりの現物取引量はおおむね50億ドル(約7500億円)で、2月以降で最も活発な週末商いとなった。K33 Researchは、数週間にわたる売りの後に取引が増加した点について、底値圏での価格下支えにつながる可能性があるとみている。

今回の分析は、単なる価格下落ではなく、底打ちを示唆する複数の指標が同時に表れた点に焦点を当てたものだ。ただ、ETFからの資金流出と高水準のレバレッジが続いていることから、底打ち示唆と実際の反発局面は切り分けてみる必要があるとしている。

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