グローバル電気自動車連合(GEVA)が実施した調査で、電気自動車(EV)普及の最大の障壁は、車両価格や充電環境よりも、バッテリー寿命や火災リスクなどに関する誤情報だと分かった。
米メディアInsideEVsが18日(現地時間)に報じたところによると、GEVAは「2026グローバルEVドライバー調査」の結果を公表した。調査は34カ国のEVオーナー2万9547人を対象に、9〜10月にかけてEV関連団体やボランティアを通じて実施した。
自国でのEV普及を妨げる要因として「誤情報や誤った認識」を挙げた回答者は74%に上った。車両購入価格(49%)や、集合住宅居住者の充電環境(47%)を大きく上回った。回答は最大3項目まで選択できる方式だった。
誤った認識の中では、バッテリー寿命への懸念が最も多かった。回答者の72%が「EVのバッテリーは長持ちしないという見方」を挙げた。EVはエンジン車より火災リスクが高いとの認識は58%、EVの普及が電力網に支障を来すとの見方は45%だった。
また、EVは気候変動対策に役立たないとの主張を挙げた回答者も40%に達した。
一方、実際のEVオーナーの認識はこれと異なる。保有するEVのバッテリー寿命を心配していないと答えた人は65%で、心配しているとの回答は18%にとどまった。
バッテリー耐久性を巡っては、Fordが公表した分析結果も注目される。同社は、2021年型「Mustang Mach-E」約3万6000台のバッテリー状態を分析した結果、平均5.2年の使用後でも利用可能容量の92%を維持していたと明らかにした。
走行距離が10万マイル(約16万934キロメートル)を超える車両2000台以上でも、平均残存容量は91%を上回った。ただ、特定車種を対象にしたメーカーの分析であり、すべてのEVのバッテリー寿命を示すものではない。
火災リスクと電力網への影響については、別々に捉える必要がある。バッテリー火災は再発火のリスクなどから個別の対応が必要で、EV普及に伴う電力需要の増加については、スマート充電や電力網の強化での対応が求められる。
今回の調査は、自発的に参加した既存のEVオーナーを対象に実施された。そのため、EVをまだ購入していない層が実際に購入を見送る理由を直接示すものではない。