米国で、電動自転車や電動キックボードを利用する未成年の負傷が増加していることが分かった。通常の自転車や非電動キックボードに比べて重症化や脳損傷の割合も高く、年齢制限や速度規制の必要性が浮き彫りになっている。
米スタンフォード大学の共同研究チームは、こうした分析結果を医学誌「Journal of the American Medical Association(JAMA)」に発表した。
研究では、2023年1月から2026年3月までに米国の主要な小児病院6施設で治療を受けた、18歳未満の移動機器関連の負傷1万3307件を分析対象とした。対象には、電動自転車、通常の自転車、電動・非電動キックボード、スケートボードによる事故が含まれている。
分析の結果、負傷件数の四半期ベースの平均増加率は、電動自転車が33%、電動キックボードが15%だった。これに対し、通常の自転車は2%、非電動キックボードは4%の増加にとどまった。
重症化の割合にも差がみられた。集中治療室への入院や主要臓器の損傷、手術を要する骨折などを含む重症例の割合は、電動自転車が8%で、通常の自転車(4%)の2倍だった。電動キックボードも5%と、非電動キックボード(2%)を上回った。
脳損傷の割合は、電動自転車で10%、電動キックボードで9%に達し、いずれも非電動の移動手段のおよそ2倍だった。電動自転車による負傷では、17%が入院治療を必要とした。
低年齢層での受傷も少なくなかった。電動自転車の負傷例の24%、電動キックボードでは44%が、12歳未満の子どもだった。
研究チームは、走行速度の高さやヘルメット未着用などが重症化に影響した可能性があると指摘した。その上で、利用年齢の制限、速度規制、保護具着用義務の強化を提言している。
実際、米カリフォルニア州の一部地域では、高速型の電動自転車について、利用年齢を16歳以上に制限するなど、規制導入が進んでいる。
一方、研究チームは今回の分析について、実際の利用量を反映していないため、機器ごとの事故リスクを直接比較することはできないと説明した。事故分類コードの使用増加が、負傷件数の上昇に一部影響した可能性もあるとしている。