ハイテク株選好の鈍化を示したBofAの投資家調査。写真=Shutterstock

機関投資家のハイテク株選好が、この1カ月で大きく後退した。Bank of America(BofA)の投資家調査では、ハイテク株をオーバーウエートするファンドマネジャーの純比率が、10月の37%から11月は12%へと急低下した。

The Defiantが18日(現地時間)に報じたところによると、BofAの調査で同純比率は1カ月で25ポイント低下した。依然としてプラス圏は維持しているものの、ハイテク株への強気姿勢が急速に後退した格好だ。

今回の結果は、これまで続いてきたハイテク株偏重の流れに変化が出始めている可能性を示している。ハイテク株は、AI関連産業の成長期待や大手テック企業の業績改善見通しを背景に、世界の株式市場で主要な投資先とみなされてきた。

もっとも、純比率がプラスを保っていることから、機関投資家の選好がハイテク株から完全に離れたとみるのは早計だ。積極的な積み増し姿勢は弱まったが、全体としてはなお選好超の状態にある。

市場では、この動きが短期的なポートフォリオ調整にとどまるのか、それともハイテク株に対する投資心理の転換を示す兆候なのかに注目が集まっている。下げ幅自体は大きいものの、現時点で機関投資家の資金がハイテク株から本格的に流出し始めたと断じるのは難しい。

今後の焦点は、機関投資家のハイテク株選好がさらに鈍化するかどうかだ。純比率の低下が続く、あるいはマイナス圏に沈むようなら、ハイテク株中心の投資戦略にも見直しが広がる可能性がある。反対にプラス圏を維持すれば、今回は行き過ぎた持ち高の調整にとどまるとの見方も成り立つ。

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