Solus Advanced Materialsは12日、2026年第3四半期の連結業績を発表し、売上高は1255億ウォン（約138億円）、営業損失は301億ウォン（約33億円）だった。売上高は前年同期比83.1%増と大きく伸びた一方、営業赤字は前年同期の260億ウォンから拡大した。

前四半期比では、売上高は23.2%増加した一方、営業損失は217億ウォンから膨らんだ。税引前継続事業損失は832億ウォンで、前四半期の229億ウォン、前年同期の214億ウォンを上回った。純損失は727億ウォンとなり、前四半期の純利益593億ウォンから赤字に転落した。2026年1〜9月期の累計売上高は3154億ウォンで前年同期比33.7%増、累計営業損失は838億ウォンとなり、前年同期の673億ウォンから拡大した。

売上成長を牽引したのは電池箔事業だった。第3四半期の電池箔売上高は916億ウォンと、前年同期の364億ウォンから151.6%増、前四半期の750億ウォンから22.1%増となり、四半期ベースで過去最高を更新した。世界の電池・EV顧客向け需要の拡大を受け、供給量が増加したとしている。

一方、利益面は厳しかった。ハンガリー電力取引所（HUDEX）ベースの電力価格は、第2四半期平均の1MWh当たり109.2ユーロから、第3四半期平均では151.1ユーロへ約38%上昇。エネルギーコスト負担が増したほか、減価償却費の増加も損益を押し下げた。

OLED事業部門の売上高は339億ウォンで、前年同期の321億ウォン比で5.6%増、前四半期の269億ウォン比26.0%増となり、こちらも過去最高の四半期売上を記録した。モバイル向けRプライムの供給拡大に加え、中国顧客の携帯電話生産再開を背景に、IP特許ベースのHBL供給が増加したことが寄与したという。

同社は収益性の改善に向け、電池箔の主要顧客の大半と販売価格引き上げに向けた協議を進めている。一部の主要顧客とは協議を終えており、引き上げ後の価格は第4四半期の実績から反映される見通しだ。残る顧客とも協議を続け、来年も段階的に値上げを進める方針としている。

また同社は、欧州で唯一の電池箔生産拠点を持つことが競争力につながるとみている。北米では、電力インフラの拡充とエネルギー貯蔵需要の拡大を背景に、電池市場の成長分野がEVからESSへ広がっていると説明。こうした需要変化に合わせ、関連顧客への対応を強化する考えだ。

クァク・クンマン代表取締役は「電池箔事業では主要顧客との価格引き上げ協議を着実に進めている。欧州のEV需要、北米のESS需要の拡大など市場変化に合わせ、顧客ニーズに柔軟に対応していく」とコメントした。その上で「来年も段階的な値上げを通じて収益性を継続的に改善し、EBITDAの達成と通年ベースでの四半期黒字定着に注力する」と述べた。