世界のDRAM市場で価格上昇が続いている。AIデータセンター向け需要の拡大を背景に、2026年第3四半期の売上高は大幅に伸びた。一方で、スマートフォンやPCなど端末市場では、メモリ調達コストの上昇が出荷減にもつながり始めている。

米ITメディアのTechRadarが11日（現地時間）に報じたところによると、2026年第3四半期の世界DRAM売上高は前年同期比369％増となり、2000億ドルに迫った。

売上拡大をけん引したのは出荷量ではなく価格だ。Counterpoint Researchは、AIアクセラレーターやデータセンター向けサーバの需要増がメモリ供給を逼迫させ、平均販売価格を過去最高水準へ押し上げたと分析した。同期間のビット出荷量の増加は約4％にとどまった。

こうした伸びはHBMに限った話ではない。第3四半期は高帯域幅メモリ（HBM）の売上も大きく増えたが、DRAM全体に占める構成比はむしろ低下した。DDRやLPDDRの売上がそれ以上のペースで拡大したためだ。Counterpoint Researchの副ディレクター、ブレイディ・ワン氏は、エージェンティックAIの広がりが既存DRAMにも前例のない需要を生み出していると説明した。

影響はPCやスマートフォンのメーカーにも及んでいる。エージェンティックAIの処理は、GPU向けHBMだけでなく、標準的なDDR5を搭載する汎用CPUサーバにも大きく依存する。このため、ハイパースケーラーと消費者向け機器メーカーが、同じメモリ生産能力を奪い合う構図になっている。

OpenAIのCEO、サム・アルトマン氏は過去にポッドキャストで、世界的に限られたDRAM供給のうち、個人向けコンピュータに振り向けられる量が多すぎるとして「ひどい」と表現したことがある。その後、発言の受け止め方に誤解があるとして、X（旧Twitter）に「誰もがRAMをたくさん持てることを望む」と投稿した。

一方、消費者向け端末市場では逆風が強まっている。第3四半期の世界スマートフォン出荷台数は前年同期比20％減となり、2012年以降で最も低調な第3四半期となった。スマートフォンの小売価格は今年約20％上昇し、PC出荷台数も前年の7850万台から6270万台へ減少した。TrendForceは、900ドル級のノートPCではCPU、RAM、SSDが原価の68％を占めると試算した。

先行きについても、価格上昇圧力はなお強い。TrendForceは、2027年第1四半期にDRAM価格の上昇がさらに加速する可能性があると見ている。Micronも、2027年と2028年の需給は2026年より一段と逼迫すると予想した。TeamGroupのCEO、ジェリー・チェン氏は、2027年も価格は下がらないとの見方を示し、供給不足が深刻化すれば、資金があっても製品を確保できない事態が起こり得ると警告した。

メモリ市場はもともと変動が大きく、過去には新規供給の拡大で価格上昇が一服した例もある。ただ、今回は長期契約が価格下落を遅らせる可能性がある。Micronは、26件の複数年契約を通じて、2030年まで売上高の35％超を顧客の購入確約で確保できると見積もった。こうした契約構造が続けば、AI需要がやや鈍化しても、メモリ価格は急落しにくい可能性がある。