国内の個人投資家の3人に2人が、株式投資で含み損が出た銘柄を持ち続けるか、買い増していることが分かった。投資成績は、年齢や自己認識としてのリスク志向よりも、投資経験や損失局面での対応といった実際の投資行動との結び付きが強い傾向も示された。
Toss傘下の調査機関であるToss Insightsは12日、個人投資家1000人を対象に実施したアンケートを基にまとめた報告書「国内個人投資家の投資行動と動向分析」を公表した。
調査によると、損失が出ている銘柄について「保有し続ける」と答えた人は42.2%、「追加購入する」は24.4%で、合計66.6%に達した。一方、「あらかじめ決めたルールに従って損切りする」との回答は23.9%だった。
直近1年間に損失を経験した割合を見ると、損切りを徹底する層は26.5%で、損失銘柄を保有し続ける層の41.7%を下回った。投資経験別では、経験1年未満の投資家の損失経験率が48.7%と、3〜5年の投資家の26.7%より高かった。
また、投資経験3年未満、保有期間6カ月未満、少数銘柄への集中投資、損失銘柄を放置するといった4つの行動特性に全て当てはまる層では、損失経験率が56.5%に上った。いずれにも該当しない層の15.7%と比べ、約3.6倍だった。
Toss Insightsは、今回の調査について、投資家の年齢やリスク志向よりも実際の投資行動を把握することの重要性を示したとしている。その上で、投資家が自らのリスクを正確に理解し、合理的な投資ルールを立てられるよう、投資行動に基づく教育や支援が必要だと説明した。
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Ji-young Lee
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