Geminiが2026年の年初来騰落率を基に、下落率の大きかったアルトコイン10銘柄を公表した。最大の下落はBitcoin Cash（BCH）で61.76％安。Cardano（ADA）やXRP、Dogecoin（DOGE）など主要アルトコインも大幅安となっており、市場では投機需要の後退と流動性低下が鮮明になっている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが10日（現地時間）に報じたところによると、Geminiは2026年の年初来リターンを基準に、最も低調だったアルトコイン10銘柄をまとめた。

下落率が最も大きかったのはBitcoin Cashで、年初来61.76％安だった。続いてPolkadot（DOT）が53.03％安、Cardanoが48.04％安と続いた。

XRPとDogecoinも軟調だった。XRPは43.43％安、Dogecoinは42.38％安。Sui（SUI）は42.08％安、Hedera（HBAR）は38.13％安、Solana（SOL）は34.02％安、Avalanche（AVAX）は33.40％安、Kaspa（KAS）は30.75％安だった。

Geminiは、主要アルトコイン低迷の背景として、投機需要の後退、機関投資家の関心低下、マクロ経済の不透明感を挙げた。市場流動性の低下でアルトコイン全体への資金流入が細り、個別プロジェクトの成長期待だけでは価格の下支え材料として不十分になったと分析している。

銘柄ごとにみても弱材料は明確だ。Cardanoはエコシステム内の分散型金融（DeFi）活動の鈍化が重荷となった。Geminiによると、11月9日時点のCardanoエコシステムの預かり資産総額（TVL）は5000万ドルを下回った。資金流入と利用の伸びを欠き、投資需要を押し上げる力も弱まったとの見方を示している。

XRPは、Rippleの事業拡大とトークン価格の乖離が目立った。Rippleは機関決済やステーブルコイン、実物資産のトークン化などへ事業領域を広げているが、こうした動きがXRP自体の買い需要にはつながっていない。XRPの現物取引量は53.5％減、無期限先物の取引量も44％減となり、エコシステム拡大に対して実際のトークン取引需要は縮小した格好だ。

Dogecoinは、ミームコイン市場における投機需要の後退の影響を直接受けた。個人投資家の関心に依存する市場構造の中で、機関資金の流入も鈍く、相場を支える材料に乏しかった。Bitwiseは9月、投資家需要の不足を理由にDogecoinの上場投資信託（ETF）を終了すると発表した。

最大の下落率となったBitcoin Cashは、前年とは対照的な値動きとなった。2025年に約38％上昇した一方、2026年に入るとその上昇分の大半を失った。特に5月と6月は2カ月連続で月間30％超下落し、売り圧力の強さが際立った。

9月にはCME GroupによるBitcoin Cash先物の提供開始が伝わり、相場は反発を試したものの、下落トレンドの転換には至らなかった。機関投資家向け商品の投入という好材料も、市場全体の売り圧力を打ち消すには不十分だった。

2026年のアルトコイン市場の弱さは、単なる価格調整にとどまらない。流動性の縮小に加え、個別プロジェクトの実需の弱さが重なった結果とみられる。XRPやCardanoのようにエコシステム拡大や技術開発を進める銘柄でも、トークン価格の反発には結び付いておらず、市場では実際の利用需要と資金流入の有無が、これまで以上に重要な評価軸として意識されている。