ビットコインは7万4000ドル前後のレンジ圏でもみ合う展開となっている。米国株が上昇し、米国債利回りも再び上昇する中でも反応は限られ、相場の方向感は定まっていない。

Cointelegraphによると、11日のウォール街寄り付き前後、ビットコインは7万4000ドル台で推移した。ハイテク株高を背景に米株は上昇したが、ビットコインは株式市場に連動する動きを見せなかった。

市場ではインフレと金利を巡る警戒感が改めて強まっている。前日に発表された米消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回ったことで米国債利回りが急上昇し、10年債利回りは5%台を回復した。30年債利回りも5.378%まで上昇した。

One Point BFG Wealth Partnersの最高投資責任者（CIO）、ピーター・ブックバル氏は、債券市場が米連邦準備制度理事会（Fed）のタカ派的な金利見通しを織り込んでいるとの見方を示した。

同氏はCNBCに対し、インフレ期待を示す指標は原油安を映している一方、国債市場ではFedが12月に追加利上げに動くとの見方が広がっていると説明した。さらに、2027年1月時点でも追加利上げの可能性が織り込まれていると付け加えた。

原油市場も再び不安定さを増している。LSEG Oil Researchは、たとえ合意が成立しても、海上輸送の正常化には水路の機雷除去や保険コストの安定、船主のリスク許容度の改善が前提になると指摘した。米国産原油WTIは1バレル87.70ドルと1.4%上昇し、ブレント原油も93.40ドルと1.5%高となった。

テクニカル面では、ビットコインは21週単純移動平均線の7万3078ドルと、50週単純移動平均線の7万5492ドルの間で推移している。CPI通過後は値動きが落ち着いており、市場は次の方向性を決める新たな材料を見極めようとしている。

オンチェーンデータでは、短期的な売り圧力の強まりを示す兆候も出ている。ビットコインは短期保有者の平均取得単価とされる7万5700ドル近辺のサポートを下回り、これら投資家の採算は悪化した。短期保有者は一般に保有期間155日以下のウォレットを指す。

10日には、こうしたウォレットから4万7000BTC超が含み損の状態で取引所に移された。実際の売却に結び付けば、投げ売りを伴う売り圧力拡大のシグナルとして意識される可能性がある。

市場の関心は、ハイテク株高を背景にリスク資産選好が持ち直すか、それとも金利上昇や原油高、短期保有者による含み損BTCの移動が一段の重荷となるかに集まっている。当面は、マクロ指標と資金フローの両面が相場を左右する中、限られた値幅での推移が続く可能性が高い。