KB金融グループは25日、韓国人の健康管理に対する関心が、従来の身体中心からメンタルヘルスや生活の質へと広がっているとの調査結果を公表した。睡眠やストレス管理への関心が高まる一方、メンタルケアの実践率は低く、Well-agingでも意識と行動の間に開きがあることが確認された。

同社がまとめた「2026 韓国ウェルネス報告書」によると、健康管理で関心の高い分野は「睡眠」が54.0%で、2024年に続いて首位だった。「ストレス管理」は51.9%で、2年前に比べ5.3ポイント上昇し、2位に浮上した。

一方、「食事管理」は44.3%と2.7ポイント低下し、3位だった。

メンタルヘルス分野では、関心の高さに比べ実際の行動が伴っていない実態が浮かんだ。回答者の90.7%がメンタルヘルスをウェルネスの主要領域と認識していた一方、日常的に管理していると答えた人は35.7%にとどまった。

心の健康のための活動を試した経験があるとの回答も26.3%にとどまった。

基本的な健康管理習慣には、この2年間で大きな変化は見られなかった。定期的に健康診断を受けている人は85.0%、健康機能食品を摂取している人は57.8%だった。

食事管理をしているとの回答は67.0%で、前回調査と同水準だった。ただ、目的には変化がみられ、「体重管理」を理由に挙げた割合は43.8%と5.8ポイント上昇した。

これに対し、「疾病予防」を目的とする割合は30.5%で、9.3ポイント低下した。

運動についても、心理的な効果を重視する傾向が強まった。運動の目的として「ストレス解消」など情緒面でのリフレッシュを挙げた人は34.8%で、2年前より13.3ポイント上昇した。

年代別の上昇幅は40代が14.9ポイント、50代が17.6ポイントだった。ランニングやジョギング、登山といった屋外活動の割合も38.5%となり、4.8ポイント上昇した。

一方で、疲労や睡眠不足に関する課題も浮き彫りになった。自身のメンタルヘルスの状態を肯定的に評価した人は51.2%だったが、49.9%は直近1カ月以内に「十分に休んでも疲れが取れない」と感じた経験があると答えた。

1日当たりの平均睡眠時間は、2024年の6.5時間から2026年は6.3時間に短くなった。7時間以上眠っている人の割合は41.6%で、8.8ポイント低下した。

睡眠の質が良くないと答えた人は、その主な要因として就寝直前のスマートフォン使用（45.9%）を挙げた。

健康的な老後に向けたWell-agingでも、認識と実践のギャップがみられた。Well-agingへの関心が高いと答えた人は59.9%だったが、実際に取り組んでいる人は29.8%にとどまった。

特に40～60代の女性では、加齢に伴う認知面の健康問題への懸念が相対的に高かった。

デジタル技術を活用した健康管理も広がっている。回答者の52.4%が健康管理のためにデジタル機器やアプリを利用しており、このうち66.5%は週3回以上使っていた。

ベビーブーマー世代では、週3回以上利用している人の割合が73.3%に達した。

健康・医療関連の情報収集や相談を目的に生成AIを使った経験があるとの回答は46.2%だった。Z世代では55.5%と、全体平均を上回った。

生成AIを情緒面や心理面の相談に活用している割合は、ベビーブーマー世代が12.6%、Z世代が37.1%で、世代差が鮮明になった。

GLP-1系の肥満治療薬については、回答者の78.0%が認知しており、実際に使用したことがあると答えた人は10.3%だった。世代別では、使用経験がある人の割合はZ世代が16.5%で、ベビーブーマー世代の2.9%を上回った。

KB金融グループ傘下の経営研究所は「本報告書が健康管理のあり方の変化を理解し、実効性のある支援策の策定に役立つことを期待している」とコメントした。