XRPの流通供給に占める含み益圏の比率が57.172%に上昇し、9カ月ぶりの高水準を付けた。8〜9月の価格反発を受け、当時取得された供給の多くが再び含み益に転じた格好だ。

10月7日付のDecryptによると、XRPは1.40ドル（約210円）前後を維持しており、8〜9月の上昇局面で買われた供給の相当部分が利益の出る水準に戻った。

この指標は、流通するXRPのうち、現在価格を下回る価格帯で最後にオンチェーン上を移転した供給の割合を示す。オンチェーンデータ企業Glassnodeの集計では、流通供給の57.172%が現行価格を下回る水準で移転されたものだった。

記事作成時点のXRP価格は1.51ドル（約227円）。流通量684億枚を基に単純計算すると、約391億2000万XRPが含み益圏にあることになる。

足元の動きは、8月中旬の安値からの回復と重なる。XRPは8月中旬に0.98ドル（約147円）まで下落した後に反発し、8月は1.379ドル（約207円）近辺で取引を終え、月間では30%上昇した。

上昇基調は9月も続いた。月末にかけて売り圧力が強まったものの、9月も約8%高で終えた。10月に入ってからは調整局面となったが、この2カ月の上昇によって流通供給の相当部分が再び含み益圏に入った。

含み益圏の供給比率は、8月16日時点では37.27%にとどまっていた。当時のXRP価格は0.99ドル（約149円）で、含み益圏の供給は約255億枚だった一方、含み損の供給は430億枚近くに達していた。

現在、含み損の供給は約292億枚まで減少し、全供給の42.8%を占める。

今回の57%台への回復は、2026年1月以降で最も高い水準となる。1月当時、XRPは2ドル（約300円）前後で推移していた。

1月5日には価格が2.4ドル（約360円）まで上昇し、含み益圏の供給比率も77.25%まで急伸した。ただ、1月17日に価格が2.06ドル（約309円）へ下落すると同比率は60%まで低下し、翌日に1.99ドル（約299円）まで下げた局面では56.27%まで落ち込んだ。

その後の下落で、この指標は1月末に50%を割り込んだ。以降3カ月にわたり、XRPの含み益圏供給比率は50%未満で推移した。価格が1.50ドル（約225円）を下回る局面が長引き、含み損の供給が多い状態が続いていたことを示す。

反発の兆しは5月にも一時みられた。XRP価格が1.47ドル（約221円）まで上昇し、含み益圏供給比率も再び50%を上回ったが、この動きは定着せず、8月には再び37%台まで低下した。

その後、8〜9月の価格回復に伴って含み益圏の比率も再び50%を超え、今回は57.172%まで上昇した。

市場では価格水準そのものに加え、含み益圏の供給比率が投資家心理に与える影響にも注目が集まっている。含み益の供給が増えれば利益確定売りが出やすくなる一方、価格が主要なサポートラインを割り込めば、含み損の供給が再び増える可能性があるためだ。

当面の焦点は、XRPが1.40ドル（約210円）前後を維持できるかどうかにある。ここを保てるかが、短期的な値動きを左右しそうだ。