DRAM価格が2026年末にかけて一段と上昇する可能性が強まっている。市場調査会社TrendForceは、2026年10～12月期のDRAM契約価格について、足元の交渉状況から上昇基調が続くとの見方を示した。米クラウド事業者の需要拡大が主因で、NANDフラッシュやSSDの価格動向にも警戒感が広がっている。

米TechRadarが10月6日（現地時間）に報じたところによると、TrendForceは2026年10～12月期のDRAM契約価格交渉が値上げ方向で進んでいると分析した。

背景には、供給の逼迫と需要の拡大がある。TrendForceは、DRAMの需給が非常にタイトな状態にあり、特に米国のクラウドサービス事業者（CSP）による需要増が価格上昇をけん引しているとみている。供給各社と顧客の初期交渉でも、10～12月期に一定幅の値上げが行われる可能性を示す動きが出ているという。

上昇圧力はDRAMにとどまらない可能性がある。中国のメモリメーカーYMTCの関係者は、世界的なメモリ不足が少なくとも今後3年続くとの見方を示した。YMTCは足元でチップ価格を引き上げるとともに、収益性の高い製品に注力する姿勢も示している。

この見方は、NANDフラッシュ市場やSSD価格にも影響を及ぼす可能性がある。YMTCはSSD向けNANDフラッシュの主要サプライヤーの1社とされており、同社の値上げや生産方針の変化は、SSDの販売価格に波及しかねないとの見方が出ている。

市場ではこれまで、NANDの需給は2027年後半ごろに再び均衡へ向かうとの見通しもあった。ただ、今回の動きはそうしたシナリオに不透明感を投げかける。公式発表に基づくものではないため慎重な見極めは必要だが、メモリ業界全体で進む価格上昇の流れとは整合的だ。

実際、ここ数カ月はメモリ価格の上昇が鮮明になっている。DRAMはクラウド需要の拡大、NANDフラッシュは各社の生産調整がそれぞれ相場を押し上げており、両市場で上昇圧力が同時に強まっている。業界では、2026年の残り期間から2027年にかけても値上がり基調が続く可能性を重視する見方が広がっている。

今後の焦点は、米クラウド事業者の需要がDRAM契約価格をどの程度押し上げるかと、NANDフラッシュの供給がいつ安定化に向かうかの2点だ。メモリ不足が2030年まで続く可能性も取り沙汰される中、PC向けDRAMやSSDを含む主要ストレージ製品では、当面価格変動が続く公算が大きい。