XRPL（XRP Ledger）で、利用者に個人鍵の入力を求める正体不明のプロジェクトが増えている。これを受け、XRPL Labsと、Xamanの最高執行責任者（COO）を務めるロバート・キウル氏は7日、XRPコミュニティに対し、いかなる場合も個人鍵を共有したり入力したりしないよう警告した。

ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、今回の注意喚起は、いわゆる「バイブ・コーディング」を土台にしたプロジェクトの増加と重なる。この種のプロジェクトはアプリを短期間で開発・公開しやすい半面、利用者からは開発者の実態やセキュリティ運用を確認しにくいケースがあるという。

とりわけ一部のXRPL関連プロジェクトでは、Webサイトやアプリの接続時にXamanウォレットの個人鍵入力を求める事例が出ているとされる。

キウル氏は個人鍵について、「自分の資産を守る最重要の鍵だ」との趣旨で注意を促し、「非公開のまま安全に保管し、どこにも入力してはならない」と呼び掛けた。特定のアプリや個別案件に限らず、エコシステム全体に向けた基本的なセキュリティ原則を改めて示した格好だ。

X上では、ジェナ氏も開発者情報が不明確な一部XRPLプロジェクトについて、サイトやアプリへの接続手段として個人鍵の入力を要求していると指摘した。任意のアプリに個人鍵を入力すべきではないと強調しており、キウル氏もこの投稿に反応して警戒を強めた。

こうした懸念は、XRPLが機能拡張を進める局面と重なっている。最近開かれた「XRP Seoul 2026」では、リスク管理、実物連動資産（RWA）、オンチェーン金融といった活用事例がXRPL上で構築されていることが紹介された。エコシステムの拡大に伴って新規サービスや利用者との接点が増えるほど、セキュリティ上の課題も一段と重要になる。

技術面では、「権限委任（Permission Delegation）」機能の導入も予定されている。これにより、利用者はXRPL上で分散型金融（DeFi）を直接利用しやすくなる見通しだ。さらに、イーサリアムの流動性プールでXRPを借り、RLUSDを受け取ったうえで、これを再びXRPLへブリッジする流れも想定されている。関連ボルトもレジャー全体に広がる見込みだ。

機関需要を意識した機能も注目を集めた。XRPLは、ネイティブのコンプライアンス機能と低コストの決済を強みとして打ち出している。一方で、完全なオンチェーン透明性は従来の金融業界にとって障壁でもあった。このため、XRPLではゼロ知識証明（ZKP）を基盤とする「機密送金」機能の導入を進めている。

XRPLの活用範囲が広がるほど、利用者側のセキュリティ対策の重要性も増す。参加者の増加と新規アプリの急増が続くなか、利便性を優先するのではなく、個人鍵を決して渡さないという基本原則の順守が改めて求められている。