ビットコインと米ドルが足元でそろって上昇し、両資産の逆相関に変化の兆しがあるとの見方が出ている。一方で、市場では短期的な値動きだけで長期の相関構造の変化を判断するのは時期尚早だとの見方も根強い。

U.Todayが27日（現地時間）に報じたところによると、ビットコインは8月上旬の約6万3000ドルから一時約8万7000ドルまで上昇した。その後はやや反落したものの、足元では約8万4600ドルで推移している。

大幅な調整を伴わないまま上昇が続いたことで、ビットコインは短期・長期の移動平均線をいずれも大きく上回る水準にある。

同じ期間、米ドル指数（DXY）も上昇した。DXYは9月上旬に約98.40まで低下した後、直近では101.00を上回った。7月に約101.6まで上昇したあと、夏場の大半で軟化していたが、再び持ち直した格好だ。

最近の相場局面では、ドル高が進むなかでもビットコインが高値を更新する場面がみられた。ビットコインや金は一般にドル安局面で選好されやすい資産とされるだけに、市場で関心を集めている。

こうした動きは、金融緩和観測の高まりや財政不安が意識される場面で目立ちやすかったという。

ただ、ビットコインとドルが同時に上昇したからといって、従来の関係が構造的に崩れたとみるのは難しい。リスク選好の強まりや機関投資家の資金配分の変化、ビットコイン個別の材料が、ドル高が暗号資産価格に及ぼす従来の影響を一時的に上回った可能性があるためだ。

ビットコインとドル指数の関係は、数年単位の市場サイクルのなかで、相関が弱まった後に再び強まる動きを繰り返してきた。過去にも一時的に同方向へ動いた例はあるが、中長期では逆相関の傾向が維持されてきた。

今後数週間の値動きは重要な判断材料となる。ドル高が続くなかでもビットコインが上昇分を維持する、あるいは調整しても高値圏を保つようであれば、今回の同時高はより意味のあるシグナルとして受け止められる可能性がある。

一方で、ドル高と歩調を合わせる形でビットコインに下押し圧力が強まれば、これまで通りの逆相関が再び意識される展開も想定される。

現時点では、今回の同時高は長期的な市場構造の転換というより、一時的なデカップリングとみる向きが多い。

市場では今後、米連邦準備制度理事会（FRB）当局者の発言やインフレ指標、投資家のリスク選好の変化が注目されそうだ。こうしたマクロ要因が、ビットコインの上昇基調がドルの動きから独立して続くのか、それとも従来の逆相関が再び強まるのかを見極めるうえでの焦点となる。