暗号資産プロジェクトの間で、自社トークンの買い戻しを強化する動きが広がっている。年初来の買い戻し額は約6億3800万ドルに達した。ただ、収益をトークン価値に還元する狙いがある一方で、価格上昇や事業成長に結び付くとは限らないとの見方もある。

Cointelegraphが9月4日付で報じたところによると、今年のトークン買い戻し総額は約6億3800万ドルで、前年同期の5億4500万ドルから約17％増えた。2024年の年間執行額は36万6000ドルにとどまっていた。

トークン買い戻しは、プロジェクトが得た収益を使って市場で自社トークンを取得する仕組みだ。取得したトークンを焼却すれば流通量を減らす効果が見込める。トレジャリーで保有する場合は、将来の報酬原資やエコシステム拡大に活用できる。

今年の買い戻しの約90％は、HyperliquidとPump.funの2案件に集中した。Hyperliquidは収益の99％をHYPEの買い戻しと焼却に充てている。Pump.funも収益の半分をPUMPの買い戻しと焼却に配分しており、これまでに市場流通分から外したPUMPの総額は4億4665万ドルに達した。

一方、DeFiプロジェクトのSparkは異なる手法を採っている。プロトコルの余剰資金で1億4300万枚超のSPKを取得したが、焼却は行わず、トレジャリーで保管する。長期参加者への報酬などに充てる方針だ。

もっとも、買い戻しがそのまま価格上昇をもたらすわけではない。PUMPは積極的な買い戻しにもかかわらず、前年9月の過去最高値から約50％低い水準にとどまっている。買い戻しに資金を振り向ければ、その分だけ開発人材の採用や製品開発、事業拡大に回せる資金が減る点も重荷になり得る。

特に、トークン買い戻しは法的には自社株買いと性格が異なる。トークンは通常、株式のような持分権や配当請求権、残余財産請求権を伴わない。このため、買い戻しが止まった後でも投資家にとって保有するだけの価値が残るかどうかが、プロジェクトの持続性を左右する鍵になるとの指摘が出ている。