米国の大学生と保護者の約9割が、大学での暗号資産・ブロックチェーン教育を求めていることが分かった。一方で、学生が主な情報源として挙げたのはSNSやインフルエンサーで、大学の正規課程の整備が需要に追いついていない実態も浮かび上がった。

ブロックチェーンメディアCointelegraphが26日（現地時間）に報じた。暗号資産取引所OKXが委託した調査によると、学生の90%、保護者の87%が、大学で暗号資産やブロックチェーンに関する教育を行うことを支持した。

関連教育の必修化を求める声もあった。学生の27%、保護者の32%が、大学で同分野の教育を必修科目として実施すべきだと回答した。必要性の認識は、学生より保護者の方が強い結果となった。

もっとも、大学側の対応は限定的だ。2025年時点で、認証対象となる米国の大学533校のうち、ブロックチェーン関連の講義を開講していたのは約28%にとどまった。高い需要に対し、実際の講義開設状況にはなお開きがある。

こうした教育機会の不足を背景に、学生の情報収集は学外のチャネルに偏っている。暗号資産関連の情報を主にSNSやインフルエンサーから得ていると答えた学生は33%で最多だった。大学や教員を情報源とした回答を大きく上回った。

保護者は、SNSよりも暗号資産関連のプラットフォームやアプリを情報源とする傾向がみられた。主要な情報源として挙げた割合は21%だった。

調査はオンラインアンケートプラットフォームのPollfishを通じて実施し、学生500人、保護者500人の計1000人が回答した。ただ、OKXは標本の加重方法や誤差範囲、回答者の暗号資産保有比率を開示していない。結果を読む際には、標本設計や回答者属性に関する情報が限られている点を踏まえる必要がある。

今回の調査は、暗号資産・ブロックチェーン教育に対する需要が、大学の対応ペースを上回っていることを示した。大学が十分な教育機会を提供できなければ、学生の情報収集は今後もSNSやインフルエンサーなど非公式なチャネルへの依存が続く可能性がある。高まる需要を正規課程にどう取り込むかが、今後の課題となりそうだ。