世界のPCメーカーが、中国のChangXin Memory Technologies（CXMT）製DRAMの採用を一部ノートPCで始めた。採用規模はなお限定的だが、Samsung Electronics、SK hynix、Micronが主導してきたメモリー市場で、中国製DRAMが代替調達先として本格的な評価段階に入ったことを示す動きとして注目される。

TechRadarが6日（現地時間）に報じたところによると、HP、ASUS、Acerは2026年半ばまでにCXMT製DRAMの採用評価を完了した。一部ノートPCではすでに搭載が始まっており、対象製品は現時点で米国市場では販売されていないという。

もっとも、採用範囲はまだ狭い。数量は少なく、搭載モデルも限られる。PCメーカーがCXMTの採用を一気に拡大していない背景には、米国の対中政策に加え、世界のDRAM供給の約90％を握るSamsung Electronics、SK hynix、Micronとの既存取引があるとされる。

実際、あるPCメーカー幹部は「上位3社が世界市場の90％超を握っており、調達側としてはCXMTを採用している事実を表立って扱いにくい」と話した。「現時点でCXMTから大量調達するのは難しい」とも述べており、需給逼迫の局面で既存サプライヤーとの関係を悪化させにくい事情がなお強いことがうかがえる。

注目されるのは、CXMTが単なる低価格品ではない点だ。CXMT製DRAMの価格はSamsung Electronics製より安くないとされ、足元では四半期先までの予約確保も容易ではないという。需要が競合していることに加え、CXMTがHuaweiのAI事業向けを優先しているとの見方も出ている。

それでもPC各社がCXMTの評価を終えたのは、調達先の選択肢を確保するためだ。HPとASUSのサプライチェーンに関わる関係者は、市場が極度に逼迫する中で、潜在的に重要な供給源を見過ごしたくなかったと説明した。新たなDRAM供給元を採用するには、数カ月に及ぶエンジニアリング作業に加え、信号整合性試験、熱設計、プラットフォーム検証が必要になる。HP、ASUS、Acerは、切り替えに向けた準備をすでに整えた格好だ。

背景には、AIインフラ投資の拡大がある。HBM需要の急増を受け、主要メモリーメーカーのウエハー生産能力が汎用DRAMからHBMへとシフトし、その影響がPCやスマートフォン、部品市場に広がった。Samsung Electronicsは、DRAMの供給逼迫が当面続くとの見通しを示している。

市場への影響も表面化している。直近12カ月でDRAMのスポット価格は400％超上昇した。PCメーカーはメモリーをプレミアムモデルに優先配分し、製品ライン全体で数百ドル規模の値上げを進めた。IDCは、2026年の世界PC市場が前年比11％超の減少になると見込んでおり、年末にかけて供給環境はさらに悪化すると予想している。

スマートフォン業界も同様の圧力を受けている。一部メーカーはメモリー容量を前世代並みに抑え、別のメーカーは部材コストの上昇を製品価格に転嫁している。Xiaomi、OPPO、vivoは2026年の出荷目標を1回以上引き下げた。関連部品メーカーにも影響は及んでおり、マザーボードメーカーはプリント基板コストが約50％上昇する中で、出荷計画の下方修正を迫られたという。

Samsung Electronics、SK hynix、Micronにとって、短期的な影響は限定的となる可能性が高い。中国製DRAMを搭載した低価格ノートPCの出荷が数千台規模にとどまる限り、足元の価格決定力や収益構造への影響は大きくないためだ。

一方で、中長期的な意味合いは小さくない。大手PCメーカー5社のうち3社がすでに代替供給元の検証を終えており、今後、供給状況が緩和する、あるいは米国の対中姿勢が変化すれば、切り替えに必要な時間とコストは従来より大幅に下がる可能性がある。

各社の公式対応も慎重だった。Acerは供給元を明らかにせず、複数のグローバルメーカーと緊密に連携しながら、サプライチェーンの強靭化を進めていると説明した。HPはコメントを控え、ASUSは取材に回答しなかった。現段階では大規模な切り替えというより、調達先の多様化に向けた布石とみるのが実態に近い。