科学技術情報通信部は7月30日、将来の産業構造を左右する融合技術の創出を目指す「2026年未来有望融合技術パイオニア」事業で、新規24課題の実施機関を選定し、研究を本格的に開始すると発表した。

同事業は、技術・分野・研究主体の融合を通じ、将来の社会・産業のパラダイム転換につながる基盤技術の確保を後押しするもの。同一テーマで複数の研究課題が第1段階の研究を進め、その後、評価を通じて優れた1課題のみを第2段階に進める競争型方式を採る。

科学技術情報通信部は、グローバルな技術動向や論文・特許、関連データ、研究現場から集めた技術ニーズ264件、専門家の意見を総合して、計13件の課題提案要請書（RFP）を公示した。その後、応募65件の中から24件を新規課題として採択した。

このうち「挑戦型」では、多重感覚の人間拡張センサー・インターフェース、タンパク質自己組織化材料、ゼロ電力適応型スマートメタマテリアル、ソリッドステート冷却など10分野で18課題を選定した。支援額は課題ごとに年間4億〜8億ウォンで、支援期間は最長6年とする。

主な課題としては、外部電源なしで温度、光、圧力などの環境変化に応答し、電波や光の特性を制御する次世代スマートメタマテリアル技術の開発がある。外部刺激に応じて構造と機能を変化させる、プログラマブルな協働型タンパク質自己組織化材料「タンパク質ボット（Protein Bot）」の開発も進める。

このほか、人工知能とデジタルツインを基盤に、宇宙放射線、極限温度、真空環境でも性能低下を最小限に抑える自律型材料の設計・製造プラットフォームの開発も支援する。これを通じ、高信頼性の結晶性光電材料や太陽電池の基盤技術の確保を目指す。半導体チップで発生する熱を直接取り除くオンチップ冷却向けに、100cc級の超小型・高効率エレクトロカロリック冷却システムの開発も「挑戦型」に盛り込んだ。

「有望新技術型」では、人工筋肉アクチュエーターと構造バッテリー複合材料など3分野で6課題を選定した。企業も研究に参加し、課題ごとに年間6億〜12億ウォンを最長5年間支援する。

具体的には、ヒューマノイドやウェアラブル機器に適用可能な繊維束ベースの人工筋肉プラットフォームや、センシング・演算・駆動機能を統合した知能型人工筋肉アクチュエーター技術を開発する。あわせて、構造材とエネルギー貯蔵装置の機能を、材料・電極・電解質・セル構造の各段階で一体化する構造バッテリー技術の開発も進める。

また、大量の荷物を扱う保安検査の現場で、包装や物品を開封せずに隠匿された麻薬類を成分ベースで検知する、高速中性子ベースの非破壊検査の基盤技術開発も推進する。

Yun Gyeong-suk科学技術情報通信部基礎・原泉研究政策官は「未来技術と産業のパラダイムを変える有望な融合技術分野に先行投資し、新たな基盤技術の確保と新市場の開拓といった実質的な成果につながるよう支援していく」と述べた。