ビットコイン市場では、今回の調整局面でもなお最終的な底値は確認されていない可能性がある。主要なオンチェーン3指標に加え、半減期サイクルの分析でも、過去の弱気相場で見られた底値水準にはまだ達していないことが示された。6月30日付でThe Crypto Basicが報じた。

ビットコインは現在、5万8500ドル前後で推移している。2025年10月に付けた過去最高値からは約55％安の水準だ。市場では底打ちの有無を巡る見方が分かれているが、オンチェーンデータ上は決定的な底打ちシグナルはまだ出ていないという。

注目される指標の1つが、純未実現損益を示すNUPLだ。時価総額と実現価値を比較し、保有者全体が平均的に含み益の状態にあるか、含み損の状態にあるかを測る。

NUPLは直近で0.11まで低下し、「希望・恐怖」ゾーンに入った。ただ、2018年と2022年の弱気相場終盤で確認されたマイナス圏の「投げ売り」ゾーンにはまだ入っていない。

長期保有者ベースのNUPLも同様の傾向を示した。この指標は2026年6月上旬に0.19前後まで低下したものの、今回のサイクルでは一度も0を下回っていない。

これに対し、2022年11月には同指標が約マイナス0.24まで低下しており、長期保有者も全体として含み損を抱えていたことが確認されていた。

もう1つの指標であるMVRV Zスコアは、ビットコインの市場価値が実現価値からどの程度かい離しているかを示す。足元では0.22まで低下しており、公正価値に近い水準で推移していることを示唆する一方、過去の底値局面で見られたような明確な割安圏には入っていない。

実際、2022年11月にビットコインが1万5000ドル前後で底を付けた際、MVRV Zスコアはマイナス0.286だった。2020年3月の新型コロナウイルス禍による急落局面で、価格が約5000ドルまで下げた際も、同指標はマイナス0.20を記録していた。

マイナーの収益性を測るプエル・マルチプルも、底値確認には至っていないことを示している。6月3日に0.51まで低下したが、歴史的にマイナーの投げ売りシグナルとされる0.5未満には至らなかった。

こうした3指標はいずれも今回の調整局面で低下しているものの、過去に底値を付けた場面で見られた極端な水準には達していない点が共通している。

時間軸の面でも、半減期サイクルは同様の見方を裏付ける。直近の半減期は2024年4月だった。

過去3回のサイクルでは、ビットコインは半減期からおおむね12〜18カ月後に強気相場の天井を付け、その後24〜28カ月後に弱気相場の底値を形成してきた。

今回も同様の流れをたどっており、ビットコインは2024年4月の半減期から約18カ月後に当たる2025年10月に高値を記録した。

さらに、2018年と2022年の弱気相場で見られた「天井から12〜15カ月後に底打ちする」というパターンを当てはめると、今回の底値形成時期は2026年10月〜2027年1月となる可能性が高い。このうち、最も有力な時期として2026年第4四半期が挙げられた。

同様の見方は他の分析でも示されている。CryptoQuantとGlassnodeの調査、ベンジャミン・コーウェンとPlanBの分析でも、ビットコインの底値時期として2026年第4四半期が取り沙汰された。

あわせて、2018年12月の約3200ドル、2022年11月の約1万5500ドルなど、年末に主要な底値が形成された過去の事例にも言及された。

このため、今回のサイクルの底値は数週間以内ではなく、なお4〜6カ月ほど先になる可能性があるとの見方が出ている。過去の下落率もその根拠の1つとされた。

ビットコインは2011〜2012年の弱気相場で約94％、2013〜2015年で87％、2017〜2018年で84％、2021〜2022年で77％下落した。こうした長期パターンが続くとすれば、今回の下落率は60〜70％程度になる可能性がある。

今回の高値である12万6000ドルを基準にすると、想定される底値レンジは3万ドル台後半から5万ドル台前半となる。

オンチェーン指標と半減期サイクルのいずれを見ても、現時点で最終的な底値を示すシグナルは確認されていない。今後数カ月は、ビットコインの価格動向に加え、マイナーや長期保有者に関する指標の変化が注目点となりそうだ。