Strategyは6月1日から7日にかけて1550BTCを追加購入し、ビットコインの買い増しを再開した。購入額は約1億ドルで、総保有量は84万5256BTCに増えた。5月末に32BTCを売却した後も、純保有を拡大する方針を維持した格好だ。

ブロックチェーンメディアのCoinPostによると、平均取得単価は1BTC当たり6万5332ドルだった。

今回の買い増しに先立ち、同社は5月末に32BTCを売却し、約250万ドルを調達していた。これは2022年12月以降で初めてのビットコイン売却で、市場では方針転換の兆しかとの見方も出ていた。ただ、売却規模は総保有量と比べて極めて小さく、その後すぐに買い増しに転じた。

今回の購入資金には、MSTRクラスA普通株140万9600株の売却で確保した1億8100万ドルを充当した。同期間に優先株のSTRF、STRC、STRK、STRDの売却はなかった。

同社は、32BTCの売却で得た資金を優先株の配当支払いに充てる計画だった。

32BTCの売却を巡っては、市場でさまざまな見方が出ていた。マイケル・セイラー会長は過去のインタビューで、「市場がStrategyは保有ビットコインを決して売らないとみなせば、格付け機関がそれを資産として扱わない可能性がある」と述べていた。

そのうえで、一部を売却しても全体では購入が上回る形を維持し、ネットの買い越し主体としての立場を保つ考えも示していた。今回の売買動向は、こうした説明と重なる。32BTCの売却後に1550BTCを買い戻したことで、純保有量を増やす方針を改めて示した。

5月31日時点の保有量は84万3706BTCで、今回の売却は全体戦略を見直す水準ではなかったとみられる。

一部の業界関係者は、この動きを指数組み入れの問題と結び付けてみている。DeFiプロトコル「Aave」のルイジ・ドノリオ・デメオは、セイラー氏が7日にXで追加購入を示唆するチャートを投稿した後、5月末の32BTC売却について、指数組み入れ要件を満たすための「心理戦」だった可能性を指摘した。

Strategyは、時価総額や流動性などの条件を満たしながらも、S&P500種株価指数への組み入れが実現しなかった経緯がある。

同社が再びビットコインの買い増しに動いたことで、市場の関心は主に2点に集まっている。1つは、今後も普通株売却を通じてビットコイン保有量を積み増すのかどうか。もう1つは、最近の限定的な売却が配当原資の確保にとどまるのか、それとも指数組み入れなど外部要件への対応だったのかという点だ。

現時点で確認できるのは、Strategyが一時的な売却を挟みながらも、ビットコインの純保有量を増やす路線を維持していることだ。セイラー氏が言及してきた買い越し基調は、今回の1550BTCの追加購入で改めて裏付けられた。