Bitcoin相場の底入れはなお確認できていない――。オンチェーン分析では、今回の弱気局面で発生した実現損失が2022年の弱気相場時の水準を下回っており、相場にはなお追加の売り圧力が残っている可能性があるとの見方が出ている。個人投資家が下落局面で買い向かう一方、機関投資家は戻り局面で売却しているとの指摘もあり、需給構造の変化が焦点になっている。

Cointelegraphは7日（現地時間）、こうした見方を伝えた。CryptoQuantのアナリスト、ダークポストはオンチェーンデータを基に、投資家の投げ売り局面が2022年の弱気相場ほど強く表れていないと分析した。

実現損失は、コインが前回の取得価格を下回る水準でオンチェーン上を移動した際に計上される損失を指す。投資家が損失を確定して売却した度合いを示す指標とされる。

2022年の弱気相場では、Bitcoinの実現損失は2110億ドル（約31兆6500億円）に達し、当時のピークを記録した。これに対し、今回のサイクルでは2025年10月の高値以降の累計実現損失は約1740億ドル（約26兆1000億円）にとどまっている。ドル建て時価総額が過去より拡大しているにもかかわらず、損失規模は前回の弱気相場時に及んでいない。

ダークポストは、実現損失がドル建てで算出される点にも注目する。市場規模が拡大した局面では、同様の売り行動が起きれば、弱気相場での損失額も過去より大きくなるのが自然だという。そのため、現状の損失規模は売りの最終局面をまだ十分に織り込んでいない可能性があるとした。ただし、この見方には一定の主観が含まれるとも付け加えた。

市場参加者の動きも、過去の弱気相場とは異なる様相を見せている。暗号資産トレーダーのアルディは、個人投資家が下落のたびに押し目買いを進める一方、中規模投資家と機関投資家は相場反発時に持ち高を放出していると指摘した。

アルディは「個人投資家はここ数カ月、市場が下落するたびに買いを強めてきた。一方で中規模投資家と機関は、反発局面で売りを出している」と述べ、個人投資家の買い意欲は異例に強いとの見方を示した。

こうした構図は、現在の価格帯を弱気相場の最終的な底値と断定しにくい理由にもなっている。アルディは、この需給関係が変わらない限り、足元のBitcoin価格を弱気相場の最終底とみなすのは難しいとしている。

今後の焦点は、実現損失がさらに拡大するかどうか、そして個人の買いと機関の売りという需給構造に変化が生じるかどうかだ。オンチェーン上の損失規模と投資家層ごとの売買パターンが同時に変わって初めて、底入れシグナルの信頼性が高まるとの見方が強い。

現時点では、Bitcoin市場が明確な投げ売り局面を通過したとは言いにくい。実現損失は過去の弱気相場時の水準に届いておらず、個人投資家の押し目買いと中・大口投資家の売りが並行しているためだ。相場が底を確認するには、実現損失の一段の拡大に加え、主要投資家層の需給バランスが変化するかが重要な判断材料となりそうだ。