CMEグループが5月30日からビットコイン先物を24時間・週7日取引に切り替える。これにより、週末の休場をまたいで生じてきた「CMEギャップ」の新規発生は大きく減る見通しだ。市場では、なお埋まっていないギャップ水準に加え、Bitfinexの大口投資家の建玉動向に関心が集まっている。

Cointelegraphによると、CMEグループは30日からビットコイン先物の取引体制を変更する。これまでCMEのビットコイン先物は週末に休場していたため、週明けの取引再開時に現物価格との間でギャップが生じやすかった。

こうしたギャップは、その後の値動きの中で埋めにいく場面が多く、市場参加者の間では短期的な上値・下値の目安として意識されてきた。取引時間の拡大によって、週末休場に起因するギャップ形成は起こりにくくなる。

目先の焦点は、依然として残る複数の未解消ギャップだ。暗号資産アナリストのダン・クリプト・トレーズは、先週末に生じたギャップはすでに埋まり、足元の価格は残るいくつかのギャップに挟まれた大きなレンジ内で推移していると指摘した。

上下に位置するギャップがいずれも残っているため、短期的にはどちらの方向から先に埋めにいくかが注目点になるという。

このうち最も低いギャップ水準は、6万7000ドルをやや上回る水準とされる。4月初旬以降は相場が再び付けていない価格帯で、CME先物の週末ギャップがなくなるまでの間は、下値の目安として意識される可能性がある。

CMEグループはすでに2月、24時間取引への移行計画を公表していた。当時、ティム・マッコートCMEグループ株式・FX・オルタナティブ商品部門グローバル責任者は、デジタル資産市場でのリスク管理需要が過去最高水準にあると説明。2025年の暗号資産先物・オプションの想定元本ベースの取引額が3兆ドル（約450兆円）と過去最高を更新したことも明らかにしていた。

取引時間の拡大は、機関投資家やプロ投資家の需要拡大に対応する動きとみられている。

市場参加者は、取引所ごとの建玉動向にも目を向けている。中でもBitfinexにおける大口トレーダーのポジションは、短期的な方向感を探る手掛かりとして注目されている。

トレーダーのCWは、ビットコインのショートポジションがさらに減少しているとして、短期の弱気ポジションが縮小していると述べた。一方で、クジラのロングポジションは横ばいで推移していることから、新たな上昇局面に入る可能性があるとの見方を示した。

ただ、Bitfinexでは、ビットコインが本格的な強気トレンドへ転換する条件はなお十分ではないとの見方も出ている。ショートの縮小やロングポジションの変化は確認できるものの、現時点でトレンド転換を断定する段階ではないという。

CMEの取引体制変更は、ビットコインの短期売買における判断材料を変える可能性がある。週末ごとに繰り返されてきた「ギャップ埋め」戦略が機能しにくくなるためだ。

市場は、残るCMEギャップが実際に埋まるかどうかに加え、Bitfinexの大口投資家の建玉変化が今後のビットコイン相場にどう影響するかを見極めようとしている。