Cardano創業者のチャールズ・ホスキンソン氏は、XRP基盤の分散型金融（DeFi）が2027年までに暗号資産市場で最も成長の速い分野の一つになる可能性があるとの見方を示した。クロスチェーン接続や税務面に配慮した設計を備えたインフラを整えられれば、長期的にはイーサリアム基盤のDeFiを上回る成長余地があるとしている。

ブロックチェーンメディアThe Crypto Basicが27日（現地時間）に報じた。ホスキンソン氏はXのスペースで、XRPエコシステムについて、保有者が既存資産を売却したり保有形態を変えたりせずにDeFiへ参加できる環境の整備が重要だと述べた。

その上で、Bitcoin向けに設計された仕組みがXRP保有者にも同様の機会を提供できるとの認識を示した。Cardanoのブロックチェーンブリッジ技術にも触れ、この技術はBitcoinを税務面で効率的にDeFiへ接続することを想定したもので、同様の手法をXRP Ledger（XRPL）にも応用できると主張した。

もっとも、現時点での市場規模には大きな開きがある。DeFiLlamaベースの全ブロックチェーンの預かり資産総額（TVL）は812億3000万ドル（約12兆1845億円）。このうちイーサリアムは425億8000万ドル（約6兆3870億円）を占める。一方、XRPLは4616万ドル（約69億円）にとどまる。BNB Smart Chainは55億7000万ドル（約8355億円）、Solanaは53億9000万ドル（約8085億円）だ。

ホスキンソン氏は、この差を埋めるために、より使いやすいDeFiプロトコルと、より高い収益機会を提供できる仕組みを導入する考えも示した。

XRPのDeFi構想を引き続き進める姿勢も改めて強調した。最近は、Rippleのブラッド・ガーリングハウスCEOへの批判を巡って一部のXRPコミュニティと摩擦があったものの、計画は継続する方針だという。

一方で、Ripple経営陣の協力姿勢については高く評価した。特に「Midnight」のエアドロップを巡る議論の過程で、Ripple側から技術的に意味のある支援を受けたと明らかにした。

同氏によると、エアドロップ実施に当たりRippleに許可を求めたわけではなく、まず構造を独自に設計した上で支援を受けたという。その過程で、プロジェクトの統制権を求められることもなかったと説明した。

MidnightのエアドロップではXRP保有者も配布対象に含まれた。対象となるXRPLアドレスは221万件で、Midnight財団はNIGHTの総供給量240億枚のうち10.93％をXRP保有者に割り当てた。数量ベースでは約26億2300万枚となる。

また、Rippleの前最高技術責任者（CTO）であるデイビッド・シュワルツ氏についても、自発的に技術議論へ参加し、エコシステムの成長を支援したと評価した。その一方で、一部のブロックチェーン仲介事業者については、高額な手数料を要求しながらプロトコルのガバナンスに影響力を及ぼそうとしていると批判した。

一連の発言は、足元のXRPLのDeFi規模そのものより、今後の拡張余地に軸足を置いたものといえる。成長の可否は、XRPL内のDeFi利便性を高めるブリッジ技術の導入と、XRP保有者が既存の資産構造を維持したまま参加できる環境を整えられるかにかかっている。