Broadcomが打ち出したVMwareのサブスクリプション重視の新ライセンス政策を受け、一部企業ではIBMメインフレームへの移行がコスト面で有利になる可能性があるとGartnerが指摘した。英メディアのThe Registerが4日（現地時間）、Gartnerのバイスプレジデント兼アナリスト、アレッサンドロ・ガリンベルティ氏の見解として報じた。

報道によると、ガリンベルティ氏は4月中旬に公表したレポート「2026年のIBMメインフレームの現状」に関連し、BroadcomがCloud Foundationスタック一式の導入を前提とするなか、VMware環境からIBMメインフレームへ移行した方が、ビジネスとして合理性を持つケースが複数あると述べた。

同氏は、そうした事例の存在に自身も驚いたという。

その理由として、メインフレームではデータ同期や高可用性がプラットフォーム側に組み込まれており、開発者がそれらをアプリケーションロジックとして個別に実装する必要がない点を挙げた。

特に、10年以上にわたり大きな改修を伴わず運用されるミッションクリティカルなアプリケーションや、Linuxベースのアプリケーションに適しているとした。ガリンベルティ氏は「Linux仮想マシンを500〜700台運用する企業にとって、IBMのエコシステムは魅力的だ」と語った。

AIワークロードも、メインフレームが強みを発揮できる領域の一つだという。IBMが最近、Spyreアクセラレータをアップグレードしたことで、メインフレームが旧式のまま停滞したプラットフォームではないことが示されたと同氏は説明した。

一方で、メインフレーム不要論は数十年にわたって語られてきた。しかしガリンベルティ氏は、メインフレームからの脱却を推進してきたグローバルのシステムインテグレーター（SI）でも、成功事例より失敗事例の方が多いとの認識が広がり、足元では離脱を進める動きが鈍っていると述べた。

Gartnerは、2030年までにメインフレーム移行サービスを提供する企業の75%が事業方針を転換するか、市場から退出すると予測している。2030年までにメインフレーム移行を望む企業は、全体の10%にとどまる見通しだ。