KB証券が5日に公表した「株式ギフト」サービスの分析によると、4月に満18歳以下に贈与された国内株は、件数ベースでSamsung Electronicsが56.3%を占めて最多だった。2位はKiaで6.5%、3位はKakaoで6.1%だった。

今回の分析は、KB証券の顧客が同サービスを通じて未成年の子どもに贈与した銘柄を対象に実施したもの。Samsung Electronicsが過半を占め、贈与先として突出した人気を集めた。

背景には、人工知能需要の拡大に伴うメモリー価格の上昇に加え、Samsung Electronicsの業績改善期待があるとみられる。他の大型半導体株に比べて1株当たりの価格が相対的に低く、贈与しやすい点も選好につながった。

Samsung Securitiesのイ・ジョンウク研究員は、「人工知能需要の拡大が続く中、広帯域メモリー（HBM）市場でのシェア回復が見込まれるうえ、競合他社と比べて最大の生産能力（CAPA）を確保しているSamsung Electronicsに注目している」とコメントした。

2位のKiaは6.5%だった。世界的な新車需要の減速局面でも堅調な販売を維持したことに加え、ウォン安・ドル高進行の恩恵や、ロボティクス分野への期待などが追い風になった。

4位以下は、HLBが3.7%、EcoPro BMが3.6%、Duksan Techopiaが3.0%、DS Dansukが2.5%、POSCO Holdingsが2.1%、Naverが2.0%の順。一方、半導体大手のSK hynixは1.5%にとどまった。1株当たり価格が140万ウォンを超え、贈与のハードルになったとみられる。

未成年向け贈与が多かった上位10銘柄は、4月の騰落率が全てプラスだった。個別ではSK hynixが59.4%、POSCO Holdingsが39.0%、Samsung Electronicsが31.9%となり、KOSPIの同期間リターンである30.6%を上回った。一方、Duksan Techopia、DS Dansuk、HLB、Kia、Naver、EcoPro BM、KakaoはKOSPIを下回った。