Bitcoinが7日移動平均線と30日移動平均線を上回って推移し、市場シェアも60％を超えた。ブロックチェーンメディアのCryptoPolitanによると、10x Research創業者のマーカス・ティーレン氏は3日（現地時間）、これをBitcoinの短期・中期における強気シグナルとみる見方を示した。

ティーレン氏はXへの投稿で、Bitcoinは直近1週間で1.1％上昇したと指摘した。機関投資家の買いに加え、大手企業の財務戦略としての保有拡大が、市場の信認を支えていると分析している。

足元の上昇は、ラスベガスで開かれた「Bitcoin 2026」カンファレンスの時期と重なり、一時7万9500ドルまで上昇した。その後は「うわさで買い、ニュースで売る」とされる相場展開のなかでもみ合いに転じており、同氏は投資家が次の買い材料を見極めている局面だとみている。

同氏が注目する材料の一つは、米国の戦略備蓄を巡る発表の可能性だ。ホワイトハウス高官が国家レベルの戦略備蓄に関する発表を示唆したとしており、政策支援への期待が投資家心理を下支えしているという。

また、Bitcoinの市場シェアが60％を超えるなか、一部のアルトコインにも下げ止まりの動きが見られると分析した。機関投資家の関心が高まりつつあるプライバシーコインに加え、実物資産関連インフラのプロジェクトにも注目する必要があると付け加えた。

ここでいう実物資産関連インフラは、債券や株式、不動産といった伝統的な金融資産を、ブロックチェーン上で活用できるデジタルトークンに変換する仕組みを指す。ティーレン氏は、Bitcoinの調整が一巡すれば、こうした分野に資金が向かう可能性があるとみている。

一方、Bitcoinは4月に11.87％上昇し、直近12カ月で最も高い月間騰落率を記録した。2025年4月の14.08％上昇以降で最大の月間パフォーマンスとなる。ただ、4月の上昇率は、Bitcoinの4月としての過去平均上昇率12.98％をわずかに下回った。CoinGlassによると、Bitcoinの5月の平均上昇率は7.78％という。