ビットコインは、米大手テック企業の好決算を背景に7万8000ドル台まで反発した。一方で、現物ETFからの資金流出や米利下げ観測の後退、中東情勢を巡る地政学リスクが引き続き重しとなっており、市場では8万ドルが当面の上値の節目として意識されている。

CoinDeskが1日（現地時間）に報じた。Apple、Alphabet、Microsoft、Meta、Amazonの決算が市場の不安を和らげ、株式や暗号資産などリスク資産に買い戻しが広がった。

なかでもAppleの決算は、テック株全体の投資家心理の改善につながったとみられている。これに先立って決算を発表したAlphabet、Microsoft、Meta、Amazonも、そろって2桁の増収を確保した。

AIを巡る成長期待が改めて意識され、株式市場と暗号資産市場の双方に資金が向かった。ただ、市場では今回の上昇について、新たな上昇相場の始まりというよりも、投資家心理の改善を受けた買い戻しの色合いが強いとの見方が出ている。

もっとも、短期的な逆風はなお残る。Mercado Bitcoinは、利下げ観測の後退、上場投資信託（ETF）からの資金流出、地政学リスクの高まりを背景に、市場では短期的な圧力と中長期的な材料が併存していると分析した。

実際、4月末には現物ビットコインETFから4億ドル超が流出した。原油価格も急伸したが、暗号資産相場は今週、こうした逆風のなかでも底堅く推移したという。

原油高はインフレ圧力を強める要因とされる。イランを巡る衝突やホルムズ海峡の混乱が原油価格を押し上げれば、中央銀行が利下げに慎重姿勢を強める可能性がある。

その場合、現金や債券の相対的な魅力が高まり、ビットコインなどリスク資産には逆風となりやすい。

市場では、ビットコインの主要な上値抵抗線として8万ドルが意識されている。この水準を明確に上抜ければ新規の買いが入りやすくなる一方、突破に失敗した場合は、レバレッジをかけたロングポジションの解消が売り圧力を強める可能性がある。

テクニカル面では、週足チャートで強気のダイバージェンスを示す初期シグナルが出ているものの、週足終値ベースではまだ確認されていない。

8万ドルを上抜けられなければ、ビットコインは200日指数移動平均線が位置する6万8000ドル前後から8万ドルまでのレンジで推移する可能性がある。