Solanaは2025年の史上最高値（ATH）から約71%下落し、オンチェーン指標では過去に大幅な反発がみられた水準に入った。もっとも、Fidelity Digital Assetsは、底打ちと判断するにはなお早いとして、下値リスクが残るとの見方を示している。

ブロックチェーンメディアのBeInCryptoが4月29日（現地時間）に伝えたところによると、Fidelity Digital Assetsは2026年4〜6月期のシグナルレポートで、Solanaの純未実現損益（NUPL）が-0.67まで低下したと明らかにした。

レポートによれば、Solanaの価格は2025年のATHから約71%下落している。2026年1〜3月期には、NUPLが-0.27から-0.67へ低下し、価格も同期間に33%下落した。Fidelityはこの局面について、投資家が損失に耐え切れず売却に動きやすい投げ売り局面に当たると位置付けた。

一方でFidelityは、これをもって底打ちとみるのはなお早いとした。レポートでは「安定化の初期シグナルはあるが、下振れリスクは依然として残っており、新たな安値形成の可能性は排除できない」と指摘した。NUPLは2月初旬のボトムだった-0.94から29%戻したものの、この反発だけでトレンド転換を確認することはできないとしている。

注目されるのは、過去のリターンとの関係だ。Fidelityによると、NUPLが現在に近い-0.67前後で推移していた時期は、1年後リターンの中央値が516%となった局面と重なる。同水準における3年の年平均成長率（CAGR）は62%だった。極端な含み損局面が、その後の大幅反発の起点となる可能性を示すデータといえる。

ただ、Fidelityはこうした数値をそのまま一般化すべきではないと指摘した。1年先行リターンのデータは10件、3年ベースでは6件にとどまり、標本数が極めて少ないためだ。

Fidelityは、これらのデータはSolanaの価格履歴の短さと、現在の指標水準の極端さを同時に示していると説明した。さらに、現在のNUPLと将来リターンの相関は、1年ベースで0、3年ベースで-0.16にとどまり、一貫した関係は確認できないとした。

価格の弱さとは対照的に、ネットワーク活動は拡大している。2026年1〜3月期には、月間アクティブアドレスが50%増、新規アドレスも35%増となった。Fidelityは「資産価格が下落する中でもSolanaの利用は急増した」とし、ボラティリティの高い環境でもユーザーの取引活動は活発だったと評価した。

ステーブルコインのフローも底堅かった。四半期中の30日平均送金額は約8%増の72億ドルだった。Fidelityは、価格動向と利用実態の乖離について、より強固で景気循環の影響を比較的受けにくいユーザーベースを示唆するものだと分析した。Solanaがミームコイン中心のイメージから離れ、より主流で持続的な金融活動へ広がる可能性を示しているという。

足元のオンチェーン指標だけをみれば、Solanaは過去に大きな反発が起きた局面に近づいている。ただ、将来の回復を見通すには標本数が少なく、先行リターンとの相関も弱い。今後は追加下落の有無に加え、ネットワーク拡大の流れが価格と切り離されたまま続くかが焦点となる。