CoinbaseとGlassnodeが実施した投資家調査で、回答者の7割超がビットコインを割安とみていることが分かった。機関投資家、個人投資家ともに相場が弱気局面の終盤にあるとの見方が広がっており、オンチェーン指標も割安圏を示唆している。ただ、短期的な売り圧力はなお残っている可能性がある。

Cointelegraphが29日（現地時間）に報じた。調査は3月16日から4月7日にかけて実施し、対象は世界の投資家91人。内訳は機関投資家29人、個人投資家62人だった。

調査結果によると、機関投資家の82%、個人投資家の70%が、現在のビットコイン市場を弱気相場の終盤、あるいは下落局面の最終段階にあると回答した。2025年12月時点では、同様の見方は両グループとも約3分の1にとどまっていた。

価格水準についても強気寄りの見方が優勢だった。ビットコインを割安とみる回答は、機関投資家で75%、個人投資家で61%に達した。一方、割高とみる回答は少数にとどまった。市場局面に対する認識が急速に変化するなかでも、価格にはなお上昇余地があるとの見方が広がっている。

ビットコインのドミナンス見通しにも変化がみられた。ドミナンスの一段の上昇を見込む機関投資家の割合は、従来の40%から25%に低下した。現行水準の58.1%前後で推移するとみる回答は54%、低下を予想した割合は21%だった。先高観はやや後退し、当面は横ばいを見込む声が増えていることがうかがえる。

オンチェーン指標もおおむね同様のシグナルを示した。ビットコイン総合市場指数は、直近で0.26から0.37に上昇した。この指数はMVRV、NUPL、SOPR、投資家心理などを総合して算出するもので、足元の水準は過去に「深い割安局面」と重なりやすい水準と評価された。ビットコインが「価値の蓄積局面」に入ったとの解釈も示されている。

各指標をみると、MVRVは時価総額と実現価値を比較して価格水準を測る指標で、NUPLは保有者の未実現損益を示す。SOPRは、コインが利益確定で売られたのか、損失確定で売られたのかを把握する指標だ。これらを組み合わせることで、価格水準と投資家行動を併せて確認できるという。

一方で、ビットコイン総合市場指数の90日移動平均は下落が続いており、売り圧力の継続を示唆した。1週間から1カ月保有者の実現時価総額に占めるUTXO年齢帯比率も3.91%まで低下した。これは、ビットコインが2万7000ドル（約405万円）近辺で推移していた2023年10月と同水準だ。

この指標は直近で動いたコインの比率を示すため、短期の流動性や投機動向を測る材料として使われる。アナリストのCrypto Dan氏は、3月に同指標が大きく低下したことで、ビットコイン市場は割安局面に近づいたと分析する一方、最終的な底入れはまだ確認できていないと指摘した。2021年以降は、同様の水準が現れた後、3〜6カ月以内にサイクル安値を付けたケースが多かったという。

足元のビットコイン市場では、投資家心理とオンチェーン指標の双方が割安の可能性を示している。ただ、短期的な売り圧力が完全に解消したと判断するのはなお難しい。機関投資家、個人投資家ともに弱気局面の終盤との認識を強めているなか、今後は短期保有者の資金フローとビットコインのドミナンスの変化が、次の方向性を見極めるうえで重要な材料となりそうだ。