XRPの採用が、主要な暗号資産プラットフォームや決済サービス、取引所で広がっている。ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」によると、ここ数週間で、Rakuten、Exodus Movement、Bitget Wallet、BinanceがXRPおよびXRP Ledger関連機能の導入・拡充を相次いで進めた。

背景には、決済、取引、セルフカストディの各分野でXRPの実利用を広げる動きがある。XRP LedgerのバリデーターであるVetは、エコシステム全体でXRPの存在感が強まっているとの見方を示した。

大きな動きの一つが日本市場だ。Rakutenは4月14日、自社の決済システムにXRPを統合した。ユーザーは子会社のRakuten Walletを通じ、決済フローの中でXRPを利用できるようになった。

これによりXRPは、日本国内で4400万人超のユーザー基盤と500万カ所超の加盟店網に接続した格好だ。Rakutenポイントとの連携余地も広がった。

ウォレット分野でも対応拡大が続く。暗号資産ウォレットを手がけるExodus Movementは4月16日、XRP Ledger対応を拡充し、ウォレット内でのXRPの管理・送金機能を強化した。

今回のアップデートには、Rippleの企業向けステーブルコイン「RLUSD」への対応も含まれる。Exodusは、XRPが同社プラットフォームで最も活発に利用されている資産の一つであり、今回の拡充はユーザー需要に直接応えるものだと説明した。

Bitget WalletはXRP Ledgerに対応し、XRPとRLUSDの送金、クロスチェーン機能、新たな決済オプションの提供を始めた。こうした統合は、実際の決済利用にもつながっているという。

同社はRippleエコシステムと連携し、RLUSDの採用拡大や新規ユーザーの参入障壁を下げるためのインセンティブも準備している。

取引所では、Binanceが2月にXRP LedgerベースのRLUSD統合を完了した。ユーザーは同ネットワーク上でRLUSDを直接入出金できる。

RLUSD/USDT、RLUSD/XRPの取引ペアもすでに提供しており、エコシステム内の流動性向上と、より迅速かつ低コストな取引環境の整備が進んでいる。

一連の動きは、XRPの統合が単発の発表にとどまらないことを示している。Vetは「焦点は、決済・取引・セルフカストディの全領域でユーティリティが拡大している点にある」と指摘した。

数百万人規模のユーザーを抱えるプラットフォームで、XRPとの接点が広がっているという。

市場参加者が注目するのもこの点だ。XRPがウォレット、取引所、決済ネットワークにより深く組み込まれるほど、次の成長局面でその影響力が一段と明確になる可能性があるとの見方が出ている。

Vetは「これはRipple製品の話ではない。Binance、Bitget、Rakuten Wallet、Exodusなどで進むXRPL統合のことだ。注目すべき動きだ」と述べた。