BlackRockやMastercard、Franklin Templetonなど、グローバル金融市場の大手がXRP Ledger（XRPL）の活用に関心を示していることが分かった。XRPLが暗号資産の取引基盤にとどまらず、機関投資家向けの金融インフラ候補として注目を集め始めている。

米ブロックチェーンメディアThe Crypto Basicが21日（現地時間）に報じた。XRPL Commonsで企業導入を担当するオデリア・トルテマン氏は、ロンドンで開かれたデジタル資産フォーラムでのインタビューで、これら企業の関心が実際に高まっていると語った。

トルテマン氏によると、XRPは取引や決済を支える中核資産であり、ネットワーク内で異なる資産同士をつなぐブリッジ資産として機能する。決済分野に加え、企業向け金融ソリューションにも活用余地があるという。

特にXRPLについては、当初から金融機関によるクロスボーダー取引やマルチアセット取引を想定して設計された点を強調した。自動マーケットメイカー（AMM）、分散型取引所（DEX）、トラストラインに加え、コンプライアンス対応や本人確認を支援する機能も備えており、規制要件を踏まえたブロックチェーン活用を進めやすいとしている。

こうした流れに沿う形で、Rippleと大手金融機関の協業も進んでいる。昨年9月には、RippleがFranklin Templeton、DBS銀行とともに、トークン化マネー・マーケット・ファンド（TMMF）とRLUSDを活用した融資・取引ソリューションを公表した。規制下のステーブルコインとトークン化資産を組み合わせ、流動性や資本効率の向上、信頼性の強化を狙った取り組みとしている。

同時期、RippleはSecuritizeとも連携し、BlackRockのBUIDLファンドとVanEckのVBILLファンドの投資家が、保有持ち分をRLUSDに転換できる仕組みを整えた。トークン化された米国債商品を対象に、スマートコントラクトベースで24時間の流動性を提供する仕組みを試験した。

11月にはMastercardがGemini、Rippleとともに、XRPL上でカード決済の精算にRLUSDを用いる試験を開始した。規制下のステーブルコインが、パブリックブロックチェーン上で決済処理のスピードと透明性を高められるかを検証するのが目的だ。

市場では、こうした動きを受けてXRPの位置付けを見直す見方も出ている。XRPが単なる売買対象ではなく、大規模な金融取引を処理するブロックチェーン上でブリッジ資産として機能し得る点に注目が集まっているためだ。トルテマン氏も、XRP保有を投機手段ではなく、「透明で効率的な資産間移転を支えるインフラへのエクスポージャー」と捉える見方があると説明した。

もっとも、現時点で明らかになっているのは、Franklin Templeton、BlackRock、MastercardがRippleまたはXRPL関連の仕組みを試験、もしくは連携した段階にとどまる。機関投資家による実際の導入範囲や拡大ペースについては、今後の動向を見極める必要がある。