XRPを巡り、米国の規制環境の変化と機関投資家の参入拡大を背景に、見直し機運が強まっている。市場では、関連法案の動向や主要暗号資産を巡る分類整理が進めば、価格評価が切り上がる可能性があるとの見方も出ている。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」は18日、YouTubeチャンネル「Money Rules-Investing Tips」のアナリストの見解として、暗号資産市場全体で機関投資家の存在感が高まるなか、XRPも現在とは異なる評価局面に入る可能性があると伝えた。

同アナリストは、XRPの再評価自体は目新しい論点ではないとしつつ、足元では機関投資家サイドの発言がこうした見方を後押ししていると説明した。Grayscaleのリサーチ責任者、ザック・パンドル氏の発言にも触れ、XRPは比較的短期間で大きく評価が見直される余地があると主張した。

背景として挙げたのが、現在の価格水準と実需の広がりとのギャップだ。大口投資家の買いが増え、利用シーンも広がるなかで、XRPを含む主要暗号資産はなお割安に放置されているとの見方を示した。とりわけ、米国の規制姿勢の変化が機関投資家の参入を促す可能性があるとみている。

米証券取引委員会（SEC）と米商品先物取引委員会（CFTC）の最近の動きも材料視されている。記事によると、両当局がXRP、ビットコイン、イーサリアムなど主要暗号資産をデジタル商品として扱う分類枠組みに言及したとされる。過去にXRPを証券とみなしていた従来の見方と比べ、規制面で明確な変化だと同アナリストは指摘した。

市場では「CLARITY法案」の行方にも注目が集まっている。業界の一部では、この法案がXRPのような資産の普及を後押しするとの期待がある。特に、国際送金や金融インフラ分野での活用拡大につながる可能性が意識されている。

XRPを巡る強気見通しは、ビットコインとイーサリアムを中心とした機関主導の資金流入とも連動している。アナリストは、機関投資家の動きが加速し、企業による関連資産への配分拡大や新たな投資商品の投入が進んでいると指摘した。BlackRockとFidelity Investmentsのビットコイン現物ETFの成功は、その象徴的な事例として挙げられた。さらにMorgan Stanleyによる新規ETF投入が実現すれば、ビットコインの上昇が一段と加速する可能性があるとしている。

その場合、ビットコインが25万ドル、イーサリアムが1万ドルに達するとの見方も示した。こうした相場環境が現実になれば、XRPが1.5ドル水準にとどまる可能性は低いと同アナリストはみる。ビットコインとイーサリアムの価格帯が一段と切り上がれば、XRPも現在の水準を大きく上回る余地があるという。

強気シナリオを補強する材料として、人工知能（AI）モデルの予測にも言及した。アナリストによると、Alibabaが開発したAIチャットボットは2026年の市場見通しとして、人間のアナリストと近い方向感を示したという。AIチャットボットは、XRPが7ドルを超える、あるいは最大42ドルまで上昇する可能性があると予測しているとした。この場合、XRPの時価総額は4000億ドルから2兆5200億ドルまで拡大し得るという。

同アナリストは現在の局面について、「富の移転」が起きる可能性のあるタイミングだと位置付けた。上昇前に参入した投資家は大きな恩恵を受ける一方、参入が遅れれば、過去のビットコイン上昇局面と同様に取得コストの負担が重くなりかねないと警告した。機関需要の拡大、規制の明確化、世界的な採用拡大が重なれば、XRPが2桁ドル台に乗せる可能性もあると主張している。

マクロ経済の不透明感が続くなかでも、好材料は着実に積み上がっているとの見方も示した。今後数カ月で暗号資産市場全体の値動きが大きくなる可能性があり、XRPはそのなかでも注目銘柄の一つだとしている。