EthereumがBitcoinに対して相対的に強含み、ETH/BTC比率が10週ぶりの高水準を付けた。米証券取引委員会（SEC）のDeFiを巡る見解整理や、企業によるEthereum保有の拡大が支援材料となる一方、先物市場では取引所ごとに投資家のスタンスが分かれている。

Cointelegraphが15日に報じたところによると、ETH/BTC比率は2025年8月以降続いていた下落トレンドラインを上抜け、数カ月ぶりのブレイクシグナルを示した。

足元のETH/BTC比率は0.0310前後で推移し、50日と100日の指数平滑移動平均線（EMA）を上回っている。両EMAは下値支持として意識されており、この水準での収れんは、トレンドが続けば強気のゴールデンクロスにつながる可能性があるとの見方が出ている。市場では、EthereumがBitcoinに対する相対優位を強めるかどうかに関心が集まっている。

背景の一つが、SECによるDeFiを巡る見解だ。XWIN Researchは13日、SECの声明について、DeFiのフロントエンドやウォレットのインターフェースが一定条件を満たせば、ブローカー・ディーラー登録なしで運営できるとの考え方を示したものだと分析した。条件には、顧客資産を保管しないことや、手数料体系が中立であることが含まれるという。XWIN Researchは、こうした整理がEthereumのファンダメンタルズを下支えする変化になり得るとみている。

企業による買い増しも続いている。Bitmineは13日、財務保有分として7万1524ETHを追加したと明らかにした。保有量は487万ETHに増え、流通量の4%を上回った。直近30日間の増加分は27万9296ETHに達しており、ETH/BTCの強さがチャート上の動きにとどまらず、実際の資金フローにも表れている格好だ。

デリバティブ市場では、方向感にばらつきが出ている。アナリストのGugaonchainは、14日時点のEthereum先物の未決済建玉が163億7000万ドルとなり、14日平均を上回る水準にあると指摘した。一方、取引所全体の資金調達率（ファンディングレート）はマイナス0.0013%で、上昇局面でも売り持ちが積み上がっていることを示した。

これに対し、Binanceでは異なる動きが見られた。Binanceの未決済建玉は60億4000万ドルと、1日で10.47%増加。資金調達率もプラス0.015%に転じた。Gugaonchainは、グローバル市場全体ではなおショート志向が残る一方、Binanceでは買いが優勢になっているとの見方を示した。市場全体のショートとBinanceでのロングが併存する構図だという。

規制を巡る不透明感が一部で和らぎ、企業保有が急拡大するなか、市場の焦点はETH/BTC比率の上昇が一時的な反発にとどまるのか、それともEthereumの一段高につながるのかに移っている。チャート上のブレイクに加え、規制環境、企業の財務戦略、デリバティブ市場のポジション変化が重なっている点が、今回の相場の特徴といえそうだ。