米暗号資産メディア「The Crypto Basic」は11日（現地時間）、2017年からXRPに投資してきたケビン・ケージ（Kevin Cage）が、今後数年でXRP保有者が年5〜10%程度の収益を得られる可能性があるとの見方を示したと報じた。融資や機関投資家向け商品、RWA（実物資産）トークン化、クロスチェーン連携などのインフラ整備が進めば、長期保有しているXRPの収益化余地が広がるという。

現状、XRPエコシステムでは、他の主要暗号資産に比べて利回りを得られる運用手段が限られている。ケージ氏も、多くの長期保有者はトークンを保有しているだけで、追加収益を得る手段が乏しいと指摘した。

その一方で、DeFi（分散型金融）のツールや機関投資家向け商品、クロスチェーン連携が広がれば、この状況は変わる可能性があるとした。

ケージ氏が挙げた収益源は、暗号資産融資、機関投資家向け運用商品、RWAのトークン化、クロスチェーン戦略の4分野だ。暗号資産融資では年3〜8%、機関向けのボルトや専門運用商品では年5〜12%の収益機会が見込めると説明した。トークン化されたRWAについても、年4〜10%の収益源になり得るとしている。

また、ウォレットや取引所、金融アプリが自動化された利回り口座と直接連携する方向に進む可能性にも言及した。こうした仕組みが整えば、利用者は複雑な手続きを経ることなく、保有するXRPから収益を得られるようになるという。

もっとも、DeFi戦略の一部が示す年20%超の利回りには警戒が必要だとした。高い利回りには、相応に大きなリスクが伴うと強調している。

保有資産の収益化に加え、XRPを担保にした融資の活用も選択肢として示された。この仕組みでは、保有者がXRPを担保に差し入れることで流動性を確保できる。

担保付債務ポジション（CDP）を活用すれば、XRPを売却せずに資金を調達しながら、値上がり益を狙う余地を残せるという。

こうした議論の背景には、XRP Ledger（XRPL）の構造的な制約がある。XRPLはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）型ではないため、ステーキングのように保有しているだけで報酬を得る仕組みを基本的に備えていない。

この点は、XRP投資家の一部が遊休資産を活用して収益を得る機会を逃してきた要因の一つとされてきた。

ただ、足元では第三者プロトコルがこの弱点を補完し始めている。Flare Networkは昨年、FXRPを導入し、XRP保有者がDeFiに参加する経路を開いた。

利用者はFlareのボルトにXRPを預け、流動性資産であるFXRPを発行したうえで、それを他のDeFiプラットフォームで運用し、報酬を得られる。

FlareはXaman Walletとの連携も進めている。ケージ氏は、この統合によってXRP保有者がウォレット上からワンクリックでDeFiを利用できるようになったと説明した。手続きを簡素化し、利用の障壁を下げる狙いがあるという。

このほか、AxelarとHex TrustもXRP保有者向けのDeFiソリューションを打ち出している。関連インフラの拡充に伴い、XRPを単に保管するだけでなく、融資や担保、クロスチェーン運用に活用する道も徐々に広がっている。

ケージ氏は、こうした変化が続けば、比較的保守的な収益戦略を組み合わせるだけでも年5〜10%程度の収益を見込める可能性があるとした。ただし、これはすでに確立された収益モデルではなく、新たなインフラやサービスの定着を前提とした見通しだ。

ケージ氏は「今後数年で、複数の手法を通じて暗号資産から5〜10%の収益を得られる可能性は高い。XRPはPoSではないが、新たに構築されるインフラによって利回りを生む余地が出てくる。現時点では選択肢が限られ、XRPは主として遊休資産にとどまっているが、その状況は変わりつつある」と述べた。