ビットコインは、現物ETFへの資金流入拡大と取引所からの資金流出を背景に、日足で強気継続パターンの形成が意識されている。市場では、7万1649ドルと7万3238ドルを終値で回復できるかが、次の上昇局面を占う重要なポイントとして注目されている。

8日付のBeInCryptoによると、ビットコインは直近1週間で4.80%上昇し、7万1000ドル近辺で推移している。足元のチャートパターンが維持されれば、約11%の上昇余地があるとの見方が出ている。

焦点となっているのは、3月末から4月7日にかけて形成された「カップ・アンド・ハンドル」だ。丸みを帯びた反発の後に短期的な調整を挟む形で、一般に上昇トレンドの継続局面で出やすいとされる。今回は、3月末の調整がカップの底を形成し、4月7日の高値後の押し戻しがハンドルに当たる。

出来高の推移も、このパターンと整合的だった。ハンドル局面では、カップ形成時の上昇を支えた買い出来高に比べ、売り圧力は限定的だった。複数のアナリストは、同局面で出来高が減少したことについて、売り圧力の高まりというより、売りが細っている兆候だと指摘している。

資金フローも強気シナリオを後押ししている。ビットコイン現物ETFの週間流入額は、4月2日終了週の2234万ドルから、4月7日終了週には3億1227万ドルへ急増した。増加率は約1300%に達する。

これに加え、グローバル資産運用会社のMorgan Stanleyは8日、総経費率0.14%のビットコイン現物ETF「MSBT」の取引を開始した。

もっとも、ETFへの資金流入だけで現物市場参加者の確信の強さを断定することはできない。実際の需給は、取引所関連の指標により鮮明に表れている。取引所のネットポジションは、4月6日のマイナス3万727BTCから、4月7日にはマイナス3万7472BTCへとさらに低下した。

このマイナスは、取引所への流入量を流出量が上回っていることを示す。1日で流出幅が22%拡大した計算となり、保有者がビットコインをより速いペースで外部ウォレットへ移している可能性がある。

こうした動きは、市場で売却可能な現物の供給を減らす要因になり得る。ETFへの資金流入増加と取引所残高の減少が同時に進めば、価格上昇を支える需給環境は一段と整いやすくなる。足元の上昇は、レバレッジをかけた短期資金だけでなく、現物需要にも支えられている可能性があるとの見方も出ている。

短期的な分岐点として注目されるのが、11日に予定される3月の米消費者物価指数（CPI）の発表だ。市場予想は前年同月比3.3%上昇。インフレ率が予想を上回る中でもビットコインが上昇すれば、インフレヘッジ資産としての見方が一段と強まる可能性がある。

一方で、CPI発表後に売りが優勢となった場合でも、ETFと現物市場の資金フローが下支えとなり、パターン崩れではなくハンドル形成過程での調整にとどまる可能性があるとの指摘もある。

価格帯別では、7万1649ドルが最初の確認水準とされる。ビットコインがこの水準を日足終値で回復すれば、ハンドル形成完了のシグナルと受け止められる可能性がある。

次の主要レジスタンスは7万3238ドルで、フィボナッチ・リトレースメントの0.618水準と重なる。日足終値でこの水準を上回れば、パターン完成が確認され、7万8383ドルまで上値余地が広がるとの分析だ。7万3238ドルは、上放れとハンドル内の調整継続を見極める重要な分岐点と位置付けられている。

下値の目安としては、7万60ドルが最初のサポートとなる。6万8093ドルを下回ればハンドル構造は大きく弱まり、カップの底に当たる6万4915ドルを割り込めば、今回のパターンは無効となる。

ビットコイン市場は、米物価指標の発表を前に、テクニカル面の上値抵抗と需給改善の持続性を同時に試す局面にある。現物ETFへの流入拡大と取引所からの流出が続く中、実際に上昇トレンドを強められるかどうかは、7万1649ドルと7万3238ドルを回復できるかにかかっている。