XRPを「暗号資産のGoogle」にたとえる強気の見方が、暗号資産市場で再び注目を集めている。国際送金市場の拡大期待やRippleの銀行ライセンス申請が追い風とみられる一方で、実際の採用ペースや規制対応、既存の金融インフラとの競争には不透明感が残る。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicは1日（現地時間）、X（旧Twitter）で発信するXRP支持者のXaif Cryptoが、「XRPは暗号資産業界のGoogleで、私たちはまだ2003年にいる」と投稿したと伝えた。Xaif Cryptoは、XRPは依然として初期普及段階にあるとの認識を示している。

同氏は、XRPベースの決済を一度体験した利用者は従来の決済手段に戻りにくいと主張した。インターネット普及期にGmailがHotmailに取って代わっていった流れになぞらえ、XRPが既存の決済ネットワークを置き換える可能性があるとの見方を示した形だ。

この発言は、暗号資産系YouTuberのTroy Blackが国際送金市場の成長性に言及したことを受けたものだ。Blackは、2023年の世界の国際取引規模が約190兆ドルに達し、2030年には290兆ドルまで拡大する可能性があるとした。

そのうえでBlackは、処理速度の向上と手数料の低減を同時に実現できるネットワークが競争優位を持つとの見方を示した。XRPについては、即時決済と低コスト送金を強みとするネットワークとして位置付けている。

強気の見方を支える材料としては、Rippleの伝統的な金融システムとの接点拡大も挙げられている。Rippleは銀行ライセンスを申請しており、取得した場合には米連邦準備制度の決済インフラに直接接続できるのではないかとの観測も出ている。

Blackはまた、XRPをBitcoin、Ethereumと並び、暗号資産業界を支える有力な基盤の一つになり得ると評価した。

一方で、2024年12月にはウォール街のアナリスト、Linda Jonesが、いまXRPを売ることはBerkshire Hathawayの初期持ち分を手放すのに等しいとの趣旨の見方を示した。XRPはミームコインではなく、実需を持つ「ユーティリティ資産」だと主張していた。

もっとも、こうした楽観論がそのままXRPの実用化や普及拡大につながるかどうかは、なお見極めが必要だ。国際送金市場の成長余地やRippleのライセンス申請は追い風になり得るが、導入の進み方、規制環境の変化、既存の金融インフラとの競争など、不確定要素は少なくない。

XRPを巡っては、技術的な有用性を評価する声と、市場の期待が先行しているとみる声が交錯している。焦点は、XRPが投資対象にとどまらず、決済ネットワークとしてどこまで具体的な利用事例を広げられるかに移りつつある。