XRPL（XRP Ledger）ベースのミームコイン「DROP」の開発者バード氏が、インフレ環境下ではXRPを長期資産の選択肢として検討すべきだとの見解を示した。銀行預金の金利が年4〜6％程度あっても、インフレを考慮すれば実質的な購買力の維持は難しいと訴えている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが1月12日（現地時間）に報じたところによると、同氏はX（旧Twitter）への投稿で、銀行預金とデジタル資産の保有を比較し、インフレが法定通貨の実質的な価値を押し下げ続けていると指摘した。

同氏は、年4〜6％の利息が付く預金を安全資産と受け止める人は多いものの、その利回りだけではインフレを十分に相殺できないと説明した。預金残高が名目上は増えても、食料品や生活必需品の値上がりが続けば、実際の購買力は時間とともに低下するという。

こうした傾向は、米ドルや英ポンドといった主要な法定通貨でも見られるとした。その上で、見かけ上は安全に見える預金でも、実質的には資産価値の維持につながらない可能性があるとして、XRPをインフレヘッジの一手段として長期の資産形成に組み入れるべきだと主張した。

一方で同氏は、XRPがこの数年、法的・規制面の不透明感に直面し、価格面では伸び悩んできたとも説明した。ただ、その間もXRPLの技術基盤は進化を続けており、規制環境の明確化が進む中で、市場ではXRPの実用性や本来の価値を見直す動きが出ているとした。

長期的な見通しを支える要因としては、クロスボーダー決済での利用拡大、ETFを通じた機関投資家の関心、RLUSDのようなステーブルコインの導入、RWAのオンチェーンでのトークン化を挙げた。利用が広がるほど、資金流入や長期需要の拡大につながる可能性が高いとの見方を示した。

また、同氏は個人的にはビットコイン（BTC）を長期の貯蓄資産とみているとした上で、XRPも自己管理の下でコールドウォレットに保管すれば、既存の銀行システムへの依存を抑えられると述べた。低金利下でインフレに追いつけない従来型の貯蓄よりも、グローバルな金融インフラと結び付いたデジタル資産のほうが、長期的に大きな価値を持ち得ると主張している。

さらに同氏は、XRPが将来的に世界で最も広く利用されるデジタル資産の一つになる可能性があると展望した。足元での長期ポジション構築が、今後数十年の資産保全や将来の安定につながる可能性があるとしている。

もっとも、これらの発言はあくまで同氏個人の見解であり、投資助言ではない。短期的な価格変動よりも、ユースケースや採用拡大、実利用の広がりを重視する立場を示した発言といえる。