CES 2026が1月6〜9日に米ラスベイガスで開かれ、4日間の会期を終えて閉幕した。来場者は世界各地から約14万8000人に達し、コロナ禍後では最大規模となった。

会期前のメディアデーを含め、世界のメディア関係者約6900人が来場した。出展企業は約4100社で、このうちスタートアップは約1200社。海外からの来場者は5万5000人を超えた。

カンファレンスは400超のセッションが行われ、登壇者は1300人超に上った。政府関係者も200人超が参加した。

主催するConsumer Technology Association（CTA）のゲイリー・シャピロCEOは、「CESは世界有数のイノベーションの実証の場だ」としたうえで、「単なるショーケースではなく、技術がコミュニティー、ビジネス、政策と交差する場だ」と述べた。

AI分野では、AMD、NVIDIA、Samsung Electronics、LG Electronics、Lenovo、TCL、DEEPX、NXP Semiconductorsなどが出展した。

モビリティ分野には、BMW、John Deere、Caterpillar、Doosan Bobcat、Geely Automobile、Sony Honda Mobility、Qualcomm、Brunswickなどが参加した。

ロボティクス分野ではHyundai Motor、Unitree、Richtech Robotics、Tuyaなどが出展した。デジタルヘルス分野ではAbbott、Withings、AARPが参加。エネルギー分野では韓国電力公社、Jackery、Straighten Energyなどが関連ソリューションを披露した。

基調講演では、グローバル企業各社が新製品や事業戦略を打ち出した。AMDのリサ・スー会長兼CEOは、次世代AI PC向け「Ryzen AI 400」シリーズのほか、エンタープライズ向け「MI440X GPU」、開発者向け「Ryzen AI Halo」プラットフォームを発表した。

AMDはあわせて、OpenAIとの協業事例を紹介し、「Helios」ラックスケールプラットフォームを初公開した。

また、米ホワイトハウス科学技術政策局（OSTP）のマイケル・クラチオス局長も登壇し、官民連携の在り方を議論した。AMDは、AIを教室や地域社会に導入する取り組みに向け、1億5000万ドルを投資する計画も明らかにした。

Siemensのロランド・ブッシュCEOは、NVIDIAのジェンスン・フアンCEOとともに、産業向けAIオペレーティングシステムの構築に向けた提携拡大を発表した。大規模な産業メタバースの実現に向け、「Digital Twin Composer」ソフトウェアも投入した。

PepsiCoのアティナ・カニオウラ中南米部門CEOは、米国内の生産設備の高度化に「Digital Twin Composer」を活用する事例を紹介した。

Caterpillarのジョー・クリードCEOは、「Caterpillarはもはや単なる重機メーカーではなく、ハイテク企業だ」と述べ、「Cat AI Assistant」を公開した。機器の購入から保守、運用までを支援するソリューションだという。

LenovoはラスベイガスのSphereで「Tech World」を開催した。ヤン・ユエンチン会長兼CEOが、AIプラットフォーム「Lenovo Qira」、ThinkPadの新製品、Motorola初の折りたたみ端末「Razr Fold」を発表した。

イベントには、AMD、Intel、Microsoft、NVIDIA、Qualcommなどパートナー企業の幹部も登壇した。

スタートアップ展示エリア「Eureka Park」では、約1200社が40以上の国別パビリオンで新製品を披露した。「CES Foundry」は1月7〜8日にFontainebleauで開催され、AIと量子技術に焦点を当てた。

AMD、AWS、Brunswick、Hitachiなどが知見を共有し、D-Wave QuantumやIBMなどはリアルタイムデモを実施した。

次回のCES 2027は60周年を迎え、2027年1月6〜9日にラスベイガスで開催される予定だ。