ビットコイン（BTC）の短期保有者ストレス指標が、2018年の弱気相場以降で最低水準まで低下した。オンチェーン指標では約8年ぶりの深い売られ過ぎ圏に入っており、市場ではマクロ的な底入れが近い可能性に注目が集まっている。

Cointelegraphが18日（現地時間）に報じたところによると、オンチェーン分析プラットフォームCheckonchainのデータでは、短期保有者（STH）のボリンジャーバンド指標が約8年ぶりの極端な売られ過ぎ水準に達した。

この指標は、ビットコインの現物価格と、保有期間が155日未満の投資家の平均取得価格との差をもとに、ボリンジャーバンドを適用して算出するもの。価格が下限バンドを下回る場合、足元の相場が直近の買い手の平均取得単価を大きく下回っていることを意味する。

一般に、こうした状態は短期投資家の投げ売り（capitulation）局面を示すシグナルと受け止められる。

過去を振り返ると、この種の売られ過ぎ局面はマクロ的な底値と重なるケースが多かった。2018年末に同様のシグナルが点灯した後、ビットコインは約1年で150％反発し、その後3年で約1900％上昇した。

2022年11月の安値局面の直前にも同じようなパターンが確認され、その後は約700％上昇し、12万6270ドルの過去最高値を付けたという。

今回は、この指標が2018年以降で初めて極端な水準に達したことで、底値形成への期待が再び強まっている。特に、2025年10月にビットコインが12万6000ドルに接近した後も、短期保有者の大口投資家による実現損失が大きく膨らんでいない点が注目されている。

これは、最近参入した大口投資家が本格的な投げ売りには至っていない可能性を示す材料とみられている。

市場では、売り圧力は相当程度こなされた可能性があるとの見方も出ている。暗号資産の金融プラットフォームMatrixPortも最近のリポートで、ビットコインが底固め局面に入った可能性があると分析した。

マクロ面では、流動性要因が追い風になるとの見方もある。Wells Fargoは2026年、米国で税還付が拡大した場合、金融市場の流動性を押し上げる可能性があると見通した。

CNBCが引用したWells Fargoの株式ストラテジスト、オソン・クォン（Ohsung Kwon）氏は、税還付の拡大によって約1500億ドル規模の資金が株式市場とビットコイン市場に流入する可能性があると分析した。

こうした資金流入は、なお残る売り圧力を吸収し、今後数週間でビットコインが底値を形成する可能性を高める要因になり得るという。

オンチェーン指標の極端な売られ過ぎシグナルに加え、流動性改善への期待も重なるなか、市場ではビットコインが再び長期上昇サイクルの起点に立つかどうかを見極めようとしている。