YouTubeは、テレビで同じ動画を複数人が視聴したと推定される場合、その人数を公開再生回数に反映する方針だ。対象は長尺動画、ショート、ライブ配信で、過去の再生回数にはさかのぼって適用しない。広告収益やYouTubeパートナープログラムの参加資格など、クリエイター向けの算定基準は維持する。
米ITメディアのThe Vergeが17日(現地時間)に報じた。YouTubeは今回の変更について、実際の視聴実態をより適切に示すための措置としている。
変更後は、テレビで再生された動画について、通常の再生回数に加え、YouTubeが共同視聴と推定した人数分が上乗せされる可能性がある。共同視聴の集計は今後のテレビ視聴分から適用し、過去実績の再計算は行わない。
背景には、テレビ経由の視聴拡大がある。YouTubeは、自社サービスが現在、モバイルよりテレビでの視聴で強い利用を集めていると説明している。今回の手法は、視聴人数の推計を用いるテレビ業界の標準的な測定方法にも沿うものだとしている。
推計にあたっては、カメラやマイクで視聴者数を直接把握する仕組みは用いない。YouTubeは、個人情報に配慮した統計モデルを使い、人口統計上のパターンや視聴時間などを踏まえて共同視聴の有無を推定すると説明した。
YouTubeが再生回数のカウント方法を見直すのは今回が初めてではない。8月には、動画の再生が始まった時点で1再生として計上する方式に改めていた。当時は、クリエイターが再生数の増加をより早く把握できるようになるとしていた。今回、共同視聴の推定人数が加われば、公開再生回数はさらに増える可能性がある。
一方で、クリエイターの収益構造が変わるわけではない。YouTubeは、共同視聴の集計が広告収益やYouTubeパートナープログラムの参加資格、クリエイター収益に影響しないと明言した。公開再生回数が増えても、収益分配の算定基準は従来通りとする。
今回の見直しは、テレビ中心の視聴行動を公開指標に反映する意味合いが強い。公開再生回数は増え得る一方、収益や参加資格の判断基準は据え置かれるため、公開指標と収益算定に使う指標の役割分担はより明確になりそうだ。